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最近気になることがある。
それはアナウンサー声が甲高くキンキン声で耳障りな事だ。 とくにスポーツ中継で絶叫されると耐え難くチャンネルを変えたくなる。
そこで思い出すのは、幕末から明治にかけて極東にやってきた西欧人の記録した日本人像だ。 それによれば、日本人はチビで出っ歯で近眼でキイキイ声で喋るとある。 チビはともかく、他の項目は現代日本人に当てはまる。
どうやら日本人は先祖返りしているようだ。
原因は若い女性の好みにあるのかもしれない。 かつて男らしいと好まれたバリトンなどの低音は圧倒されるので敬遠され、威圧感の無い子供っぽい高音が可愛いと好まれるのだろう。 女声も自分達が可愛く見えて男の子に好まれると考えるキャアキャア声を好むようだ。
安倍氏時代、圧倒的多数に守られて「聞く耳もたぬ」政党になっていた自民党。 石破氏になって「聞く耳を持つ」ようになったのかと期待したが、多数派の本性は変わっていないようだ。
選挙敗北の責任者達が、責任は石破氏にあるとして権力を取り戻そうとしているが、成功すれば党は更に見放されるだろう。 それがわからないほど今の自民党は傲慢になっているのだろう。 ご婦人達の人気を集めた「名家の御坊ちゃま」の代わりが見つかれば別かもしれないが。
大手メディアが一斉に退陣を報じる中、石破氏は続投の構えを見せている。 自民党内では退陣が当然だとすれ声が圧倒的な一方、世論調査では続投を望む声が半数を超えている。 自民党ないでは戸惑いがあるようだが大手メディアはこれをどう解釈するのだろうか？
兵庫県知事選挙では、ハラスメントかあったのだから辞めるのが当然だと言う先入観にとらわれて、有権者があの「告発文書」からどんな印象を受けるかには目を向けなかった。 実際には、有権者はあの文書に告発県職員の酷い甘え体質を感じて知事支持にまわった。 これは大手メディアの視野の狭さと定型的な思い込みの強さを露呈させていた。
今回もまた、大手メディアは同じ誤りを繰り返すのだろうか。
有権者の多くは、選挙の敗北の責任は石破氏にではなく、長年の一強時代に自民党議員たちに染み付いた傲慢さとそれによる愚行にあると見ているのだ。 ここで自民党が戦前回帰を叫ぶ勢力の手に戻れば、自民党は更に支持できない党になる、そう考える有権者が多いのだろう。
奥能登震災の倒壊家屋がまだ多数片付けられずにいる。 既に一年半が経過しているのにこの状態とは国の恥だと私は思うのだが皆さんはいかが？
対米交渉が合意したと言うが、莫大な投資は誰が行うのだろうか？
投資利益の９割は米国が取るそうだが、それは誰が取るのか？ トランプ氏が個人で受け取るつもりではないとは思いたいが、アメリカの王様きどりの彼にはありえない事ではないか。
さらに言えば、これ程利益があがらない投資を誰がするのだろうか？ そんな投資は株主が認めない可能性がある。 民間による投資が進まない場合、政府が税金を注ぎ込むことになるのだろうか？ それは容認し難い話しだ。 また合意は国会の承認を得なくても有効なのか？ さらに、投資がトランプ氏が期待するペースで進まない場合、合意が一方的に破棄されるのか？ まだまだ確認しなければならないことがたくさんある。
今回じみんとうが敗北すした理由のひとつは、参成党が自民党の戦前回帰派の支持者を奪ったからと思われる。 自民党に投票はしたくないが、反自民を鮮明にしている政党も嫌だという若い有権者の受け皿になったのだろう。
「外人」嫌いから「国粋主義」に馴染んで行く若い層が増えている様だ。 その為殊更に「外人嫌い」を煽る保守系政党もある、 しかし日本では「国粋主義」と「全体主義」の距離がごく近い。 これは危険な兆候だ。 戦前を志向して、日本を中国や北朝鮮、あるいはミャンマーのような国にしてはいけない。
戦前の日本は、国民相互監視、密告義務づけ社会だったことを忘れてはいけない。
与党惨敗の原因は安倍一強時代に染み込んだ傲慢さだ。 あの時代は不遜な事を言って非難を浴びても数の力で押し通すことができた。 少数与党の今はもうそれができないのだが、身に染み付いた傲慢さはなかなか抜けないようだ。 いくら石破首相が取り繕おうとしても、俺が正しいと思って言ったのだと言い張られては収拾のしようかまない。 傲慢さが抜けないかぎり、自民党の支持率回復はないだろう。
かつて鉛や亜鉛を目的に盛んに採掘された黒鉱だが、安い輸入品に押されてすっかり見捨てられてしまっている。 しかし、レアアースやレアメタルの資源としての観点で見直してはどうだろ。 雑多な元素の混合物で、個々の含有量は少ないのだろうが、戦略的資源として埋蔵量と採取法を把握しておく必要か有るのではないだろうか？
またも豊昇龍が休場を届け出た。 横綱昇進後ほとんど勤め上げた場所がほとんどない。
彼に目立つのは、朝青龍の真似と雑な取り口だ。 立ち合い一気に決められれば強いが、受け止められると慌ててバタバタして負けることが目立つ。
彼が強い横綱になるには、まず心の立て直しが必要かもしれない。
朝日新聞がウェブサイトに、兵庫県知事が大差で再選されたのは有権者がSNSのフェイクに踊らされたからでは無いと言う趣旨の記事を載せている。 大手メディアが、こぞっておろかな有権者がSNSの情報に踊らされたからだと主張する中で、真実を冷静に見ようとする動きが出始めたのだろうか。
選挙直後は、大手メディアがそろって暗黙の内に推薦していた元尼崎市長が落選したショックからか、兵庫県の有権者が愚かだと言わんばかりのきじが氾濫していた。 それから時間が経ったためか有権者に対する誹謗は減ったが、「パワハラ告発者」への一方的な肩入れはまだまだ続いている。
なせ兵庫県の有権者が大手メディアに背を向けて知事を支持したのかを、「告発文書」の内容をよく読んで考えてみるべきだ。 「告発者」の「甘え体質」が発端であることが分かるはずだ。 それとともに、県会議員たちの腰が引けていることにも納得がいくだろう。
近年人の生活圏に出没するクマが増えているのは、人を恐れる必要がないとクマが学習したからだ。 人里に侵入しても人間は遠巻きにしているだけで攻撃してこない。 また嫌な犬も紐で繋がれていて何も出来ない。 だからクマにとって人里は食糧が豊富で安全な場所になっている。 クマはそれを学習したので安心して人里に入っくるようになったと言うことだ。
対策はクマに人里は恐ろしい場所だと教えることだが、効果がありそうなことの多くが今は法律で禁じられている。 せめて野獣対策用に訓練された犬を放し飼いにするくらいはできないものだろうか？
あせるトランプ氏が14カ国に関税を通知した。 日本はほぼ想定内だろう。 現状ではこれでも良い。 こんご米国中心の経済から脱却して行く良いきっかけだ。
世界中で脱米国の動きが進むなかで、日本もこれに乗り遅れてはいけない。 こんごはBRICSなどが世界経済で比重を増してゆく。 いつまでも米国だけに顔を向けていては日本が成り立たなくなる。 敗戦の引け目から脱却しても良い時期だ。
トランプ氏がBRICSに同調すれば制裁を課す言い始めたのも、米国が取り残されて行く危険を感じ始めたからかもしれない。
今朝、今年初めてクマゼミの声を聞いた。 雨が降らないので遅れているのかと思っていたがほぼ例年通りと言えるだろう。 今夜から雨の予報が出ている。 一雨降って地面が柔らかくなれば、一斉に羽化してくるだろう。
伊東市長は経歴詐称疑惑で辞職して選挙に出馬すると表明したようだ。
兵庫県知事がパワハラ騒ぎの選挙に再出馬して当選したので、その再現を狙う例が続いている。 しかし兵庫県知事の場合は例外と考えるべきだ。 それは大手メディアの印象操作でも、パワハラ告発者たちの酷い甘え体質(とそれを許さない知事に対するサボタージュ)を隠しきれず、有権者の知事支持をむしろ強めてしまったからだ。 大恥をかいた大手メディアは有権者がSNSにまどわされた為だと、知事と有権者への非難を続けている。 しかしそれが誤りである事はその後の事例が証明している。
だから兵庫県知事の成功例に倣う事は難しい。 単なる泥鰌では無いのだから。
大地震が起きるかもとテレビのワイドショーが大騒ぎしていた予言の日は、トカラ列島の群発地震以外にはこともなく過ぎた。 出版社の思惑通りと言う事だろう。 もっとも、思い上がって生意気な日本人がひどい目に遭う事を期待していた中国人は失望したかもしれないが。
古来数々の予言がされてきたが、こじつければそうと言えなくもないというのが精一杯で、まともに的中した例はない。 予言などそんなものだ。
中国とロシアはトランプ氏を無視する事に決めたようだ。
無理もない。 自分が見得を切るために、国際的ルールなどを無視するトランプ氏には付き合ってはいられないからだ。 さらに、身勝手な関税も付き合う必要も無い。 なぜならば、膨大な資源を持つロシアと世界一の生産力を持つ中国が協力すれば世界の市場を支配する事も不可能ではない。 だから中露が米国無視に出ても不思議ではない。
トランプ氏と米国人が既に過ぎ去った過去の幻想に浸っている間に、米国はどんどん小国化して行く。 しかし、裸の王様にはそれが見えない。
マスメディアで目の敵にされている「２馬力」選挙だが、私には大騒ぎするほどの効果は無いと思える。 理由は、「他人の応援の為」と称して立候補している顔触れを見るとむしろ迷惑だろうとしか思えないからだ。 逆に、応援すると称する候補者の選挙妨害として規制すべきかもしれない。
追記: 当選を目的としない立候補は昔から多数あった。 だから当選を目的としないからと立候補を禁止するのは不適切だ。
トランプ氏は相当に焦っているようだ。 無理もない。 英国以外の主要国との交渉はほとんど進んでいないからだ。 EUは交渉に後向きだし、カナダにいたっては交渉を公然と拒否している。 さらに中国にはレアアースの輸出停止で脅されて大幅な譲歩と事実上の交渉断念を強いられた。 さらに簡単に言いなりになると舐めていた日本の予想外の粘り腰に出会ってこちらも交渉が進まない。 もっとも見込み違いの原因は、自民党は選挙前に交渉をまとめて成果を誇りたいはずだと言うトランプ氏の勝手な思い込みで、どんな結果を出しても国民の反感を買って選挙で不利になると言うから合意は選挙後にしたいと言う自民党の願望を分かっていなかった事にある。 カナダを米国の属領とみなしてきた米国人らしく、米国の州になるべきだと言ってカナダ人を怒らせたのも同じ図式だ。
今後、トランプ氏にとって状況はますます悪くなる可能性がある。 しかしトランプ氏は引き下がる事ができない。 支持を失うことにつながるからだ。
四面楚歌になりつつある米国は何処へ行くのだろうか。
トカラ列島周辺で地震が続いているが、テレビのワイドショーでは東南海巨大地震の危険度が増したと印象付ける様な報道姿勢が目立つ。
見解を求められた専門家は、完全に否定する根拠も無いので正直に「無いとは言いきれない」と答えるが司会者はそれを東南海地震の危険度が増しているかのように言いかえる。 さらに香港で広まった巨大地震デマと結びつけるようなコメントも目立つ。 テレビ局が信頼性があるかのようにデマの後押しをするのは困ったものだ。
最近、テレビ局がこのように印象操作をする例が目につくが、このような事をしているとテレビ報道の信頼性は低下するばかりだ。
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