大谷選手復調
しばらく不調が続いていた大谷選手が復調してきた。 不調の間は膝が硬く上体だけでバットを振り回している様に見えていたが、この数日は膝が柔らかく動いている様にみえる。 これが続けばホームランも増えるだろう。
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しばらく不調が続いていた大谷選手が復調してきた。 不調の間は膝が硬く上体だけでバットを振り回している様に見えていたが、この数日は膝が柔らかく動いている様にみえる。 これが続けばホームランも増えるだろう。
前回は大阪日本万博だったが今回は大阪関西万博。 全国的な盛り上がりの違いはここに有るのかもしれない。
大阪が、維新がと大阪が前面に出るので他の地方が白けているのではないだろうか。 特に、お笑い芸人が出しゃばるのは白けてよろしくない。
トランプ氏がロシアがウクライナ全土を望まないと言ったのは大きな譲歩だからウクライナが合意しないのはけしからんと。
これはトランプ氏以外には悪い冗談でしかない。 トランプ氏は真面目に言っているのだろか?
選挙用の目玉がないので各党とも競って減税を打ち出している。 その中でも食品の消費税が狙われているが、これはメーカーの実務担当者の負担を増やす。
理由は包装資材などに課税と非課税が生じるので経理処理が煩雑になるからだ。 現在でも医薬品は非課税なので区別して扱っているが、区別して扱わねばならない商品が大幅に増えるので実務量が増えるので担当者は大変だ。
どうせなら全品目について一律に税率を下げるか非課税にするほうがありがたい。
トランプ氏の愚行を見ていると、幾つかの言葉を贈りたくなる。
その1は、「小人過つや必ずかざる」
その2は、「過ちて改めざるこれを過ちと言う」
いずれも論語の言葉だが、先人の知恵として知っておいて欲しいものだ。
景気良くあれこれぶち上げたものの、成果が得られず戦略的転進を繰り返すトランプ氏。 次第に手詰まりに追い込まれている様に見える。
2年持つかどうかと思っていたが、そこまで持たずに空中分解するかも。
注:戦略的転進とは、旧日本軍が退却をごまかす為に使った用語だ。
稲作を含めて、日本の農業はコストをかけて高価格で売ろうと言う考えが強い様に思う。 高値で売れる商品を作るために高いコストをかける事をいとわないからだ。
稻でも高価格な物を作るには細かな水の調整が欠かせない。 米国やオーストラリアで行われているような大規模耕作にはむかない品種が作られているのだ。 消費者もまたブランド志向で小さな違いのために高い対価を払うことをいとわない。 結果として日本の農業は高コストになり輸入品には価格で太刀打ちできない。
消費者がブランド崇拝を止めれば、高品質の製品を安く買えると思うのだが日本人の性癖は直らないようだ。。
ドルの値下がりが進み、とうとう140円/ドルまで回復した。 もっとも対ユーロではほとんど上がっていないので、現状は円高と言うよりドルの単独安だ。 かつて110円/ドルの時代に116円/ユーロであったことを考えると、ユーロに対しては相変わらず円安だ。 今後対米貿易が減少するとすると、日本の輸出への影響は限定的だろう。
さらに言えば、110円/ドルでも日本経済の壊滅を心配する人はほとんどいなかった。 その後の人件費の高騰を考えても120~130円/ドルであれば日本は十分にやって行けるだろう。
トランプ氏は相変わらず嘘をばらまいている。
なぜか? それは不動産を生業とする彼にとっては嘘も方便で、自分の利益になるのであれば嘘でも構わないと言うことだろう。 つまり、現状相手を攻撃する役に立つのであれば、嘘でも真実でもどうでも良い事なのだろう。
だから、彼の嘘を指摘して訂正も求めてもなんの役にも立たない。 ますます意固地になって、私はこれが真実だと確信していると言い張るだけだ。 彼を説得しようとするより、彼の政権が自壊するのを待つ方が賢明で早いだろう。
トランプ氏が関税交渉の最初の相手に日本を選んだ理由ははっきりしている。 それは日本は脅せば簡単に言う事を聞くと思っているからだ。
最初に日本にアメリカに有利な条件を呑ませてそれをEUなど尾tのテンプレートにすれば、他の国々とも有利な交渉を展開できるからだ。
だから日本は簡単にトランプ氏の脅しに譲ってはいけない。 むしろ引き延ばして決裂を目指すべきだ。 なぜならばSUなどは米国抜き押せ会経済を目指そうとして動き始めているからだ。 対米譲歩よりTWP(Trans World Partnership)を目指すべきだ。
トランプ氏の言う事がますますばかげている。 トランプ氏にしてみれば因縁を付ける材料になれば真偽などどうでも意のだろうが、そうする旅に日本人からは馬鹿にされることは分かって居合いのだろう。
Don亜ld "the jester” Trump が Donald "the fool" Trump にならないようにしてもらいたい。 ばかなことをするドナルドはアヒル一羽で十分だ。
熟慮背ずに朝に出した命令の服合いや問題点を指摘され、夕方までに修正したリ取り消したりすす事。 思慮が浅くする事に一貫性が無い事を言う。
最近はトランプ式とも言う。
かつて貧乏人は麦を食えと言った政治家がいた。 当然非難を浴びたのだが現状のコメの値上がりを見ると、今の農水省は同じ事を言いたいのではないかと感じてしまう。
過去の事例を見ると、一度上がった価格は決して下がらない。 流通業者がその価格を全力で守るからだ。 そして政府は流通の秩序の維持を最優先にして、強制的に価格を下げさせる手段は講じようとしない。
トランプ氏は毎日20億ドルが入ってくるとご機嫌だった。 だがそれは誰が払った金なのか。 当然のことだが関税は輸入者が国家に支払うものだ。 つまり関税の引き上げは自国民に対する増税を意味する。
それなら関税のかからない自国製を買えば良いだろうという人もいるだろう。 しかし長期にわたり輸入に頼ってきた商品を自国生産に切り替えるのは容易ではない。 理由は既に生産設備も技術も失われているからだ。 そして生産設備を整え作業員を訓練するのに時間も費用もかかるからだ。 場合によっては生産設備も輸入しなければならない。 そうなればさらに時間と費用かかる。 さらにまた、消費者が長期に亘るその商品の欠乏に耐えられるかという問題もある。
中国からの輸入は、家電製品の他に手頃な価格の日用品や雑貨が多い。 これには玩具も含まれる。 今後数年間、米国の庶民の子供は玩具が値上がりしてなかなか買ってもらえずに悲しむことになるだろう。
東部へのロードに出ているドジャースは寒さに苦戦しているようだ。 この数日東部は寒く、今日のワシントンは5℃を切っていた。 ついでに調べてみると地下後は2℃。 ボストンに至っては-1℃になっている。 これに対してロスアンゼルスは21℃。 これでは体かうまく動かないのも無理は無い。
明日のナショナルズ戦が終わればロスアンゼルスに戻れる。 暖かい所でまた調子を取り戻してもらおう。
石破首相は関税故障に真っ先に駆けつけたと言いたいようだが、トランプ氏との交渉に拙速は禁物だ。 1を譲れば10をよこせというような者を相手にまともな交渉委は出来ない。 高関税は米国にも翁犠牲を強いるものだ。 だから交渉が長引けば米国も困窮する。 また、トランプ政権は既に崩壊のキザsをんみせてもいる。
ここはじっくりと腰を据えて交渉し、譲歩をちらつかせながら交渉を引き延ばしてトランプ政権の困窮wp待つべきだ。
株の暴落が注目を集めている。 原因はパニック売りだと言う「専門家」もいる。 事態を拡大しないためにパニック売りを控えるユニと呼びかける人もいる。
しかし今の取引に多用されている自動取引がパニック利を拡大させているのでは無いだろうか。 ネットには株取引用アプリの広告が溢れており、アプリまぁせで何もしなくてい良いと宣伝している。 この様なアプリが一斉に売りに出ているのでは無いだろうか。 そしてアプリ任せの人人達はk歩の事態から抜け出すためにどうすれば良いか分からないだろう。 その結果パニック売りがますます拡大して袖手が着かない状態になっている可能性がある。 アプリ提供者にはアプリを止めることに夜損失補償要求が怖くて何も出来ないだろう。
それにしても「専門家」の脳天気売りにはあくれる。 婦負畏敬平均3万円割れが散れるいている状況でも、3万3千付近で落ち着き年末には4まんえんまで上昇するだろうと言う人がいる。 よくまあ臆面も無くこんな楽関説が言えるものだと感心する。 「専門家」の予想とはその人の希望に過ぎないと言う事をしておくべきだ。
強硬な関税措置を繰り出してご機嫌に見えるトランプ氏だが、内心は必ずしもそうではないのかも知れない。
強硬措置を打ち出す最大の理由は、選挙での支持者が離れることを防ぐためだろう。 彼らの支持をつなぎ止めておくには彼らが喜ぶ事を続けるしか無い。 もしも選挙中の公言を実行しなければ公約違反で責められるだろうし、弱腰になったとの非難も受けるだろう。 トランプ氏はそれは避けたいはずだ。 だからトランプ氏は止めることが出来ないのだ。
ところで今回の関税措置で何が起きるだろうか? それは政治経済両面での米国離れだろう。 今回の措置で、各国にとって米国は信頼できる国では無い事が明らかになった。 その結果これまで親米であった国も自立の道を探るだろう。 西欧諸国ですら米国離れを模索し始めているのだからその他の途上国は尚更だ。 その結果、世界の政治経済における中国の影響力が増すだろう。 中国は今回の関税措置を喜んでいるはずだ。 多くの途上国が中国よりになるだろうからだ。
つまり、トランプ氏の4年間で米国は世界の政治経済における影響力を大きく失うだろう。 日本も米国依存を減らすことを考えるべきだ。 たとえば、G7を米国抜きのG6にする。 TPPを拡大してTWP(Trans Worlで Partonarship)のするなどだ。
裸の王様状態のトランプ氏の暴走がますます酷くなる。 米国にも深刻な跳ね返りが予想される関税上げも記文が良さそうに。
急な像済で輸入が急減少すれば、米国内の製造メーカーは直ちには対応出来ず深刻な物資不足で酷いインフレが起きるだろう。 さらに輸入業に携わっていた勤労者が失職するので国内の失業性急増するだろう。 つまり今回の措置が米国にスタグフレーションをもたらすリスクが大いにある。 だがトランプ氏はそんなことは意味介さないのだろう。 周辺に別科使いな借りでいさめる者が誰もいないようだから。
トランプ氏は交代後の訴追を避ける為、終身大統領を目指すようだが終身どころか2年持ちこたえられるかどうか大いに疑問だ。
それはともかく、今回の差王道で慌てふためく日本の政財界人を見ると、相変わらず「日本は特別」あるいは「にほんは優遇される」という神話にしがみついて羅漢バイアスの強い者が多いのに驚く。
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