ナチスロシア旗

ツァーリ・プーチンに彼専用のロシア旗のデザインをプレゼントしたくなった。
それが下図のナチスロシア旗だ。



トランプ氏は推奨してくれるだろう。

この図はパブリックドメインとします。
引用・転載はご自由にどうぞ。
 

安倍氏のねごと

安倍氏がまた寝言を言っているようだ。　曰く「核共有の議論を」だそうだがそれが可能性のあることだと考えているのであれば、安倍氏の若年性認知症も相当に進んでいると言わざるを得ない。

そもそも日本が核兵器をどこかの国と共有するとすれば米国しかないが、米国が自国の核の管理権を他国と共有するようなことは決してしない。　だから米国と核兵器を共有することはあり得ない。　それでも核兵器を共有したければどうすれば良いのか？　世界中を見回しても核兵器を教諭鬱させてくれ宇可能性が歩くにはどこにも無い。　だから核兵器を共有させてもらえる可能性など寝言にしかならないのだ。

それでも核兵器を持ちたければ自前で開発するしか無いが、それは北朝鮮同様に米国経済圏からの排除を含めた厳しい制裁を覚悟する必要がある。　しかしそれを容認しての核開発など自民党の支持基盤である経済界が容認はしない。　だから安倍氏の若年性認知症画架なり進行していると考えざるを得ないのだ。

米国が好意で核兵器を共有させてくれたり自前の核開発を容認してくれるなどという考えは、ずれまくっている鳩山氏同様に脳天気も良いところだ。　夫婦揃ってよく似ているのにはあきれるしかない。

追記（2022/02/28）；
ずれている事では鳩山、安倍両氏に引けを取らない維新の松井氏も尻馬に。　核兵器を共有させてもらえる可能性があるなどという考えは、一体どこから出てくるのだろう。

ロシアとウクライナ

ロシアとウクライナの戦争の今後はどうなるのか？　恐らく次の週末までにはロシアが全土を掌握して傀儡政権を受理すするだろう。　しかしそれでどうなるのか？　ハンガリーやポーランドをソ連が失ったのと同様に、やがてロシアはウクライナを失うだろう。　歴史は繰り返される。

今流されている血は、ロシアにとっては無駄に流されるものでウクライナにとっては団結を固めるものになるだろう。

次にウクライナが主権を回復したときには、今度こそウクライナは決定的に西欧に加わりＮＡＴＯへの加盟も認められるだろう。　今回の事態を繰り返さないためには当然そうなる。

そしてその後にどうなるのか、ロシアは第３の大国として取り残されて世界における影響力を決定的に失うだろう。　米国もまた今回の不手際で威信を失うので、中国のみが大国としての影響力を保つことになるのかも知れない。　しかしその中国も台湾を武力併合すれば周辺国から背を向けられ、やはり威信を失うことになるかも知れない。　しかし逆に、中国がうまく立ち回って唯一の超大国として世界に君臨することになる事もありうる。　日本はそれにも備えておく必要があるだろう。　国際関係では楽観バイアスは禁物なのだから。

紛らわしい症状

３回目の新型コロナワクチン接種を済ませて１週間経ったが体調がすっきりしない。　追加接種の数日前からのどがいらついたり鼻水が出たり目が乾いたりしていたのだが、それがずっと続いているのだ。

軽い花粉症があるので毎年４月の半ばまではすっきりしないのだが、今年は花粉症や風邪の他に新型コロナオミクロン株もあって紛らわしい。　熱は出ないのでワクチンの副反応ではなく花粉症であろうと勝手に決めているが、オオバヤシャブシ（＊）の花粉飛散が終わるまでは致し方ないのだろう。　しかし２月前半までは周囲に人がいなければマスクをずらして歩けたのだが、花粉症の時期はそうも行かないのがうっとうしい。

（＊）明治時代以降に禿げ山だった六甲山の緑化のために植林されたので山中には多く、山上道路やドライブウエーの周囲の至る所にある。　花粉飛散期が長いようで、５月の連休に山に遊びに行ったが目が痛くなって退却してきたことがある。

何が違うのか？

峠を越えるとそこは高原だった・・、かのような第6波のコロナ患者数。　急激に減少した第５波に較べてこれほど減少が遅いのは何が違うからなのだろう？

感染防止そのものにワクチンの効果があったデルタ株と、重症化は防ぐが感染防止には効果が少ないオミクロン株の特性の差だろうか？

感染者数が高止まりしたまま、重症者も増え続けている。　重症化リスクが高い人々の重症化率がデルタ株と大差ないのであれば、ワクチン未接種社とリスクは同じ程度と言う事になる。

もしかすると、オミクロン株に対する考え方が根本から間違っているのかも知れない。

米国と西欧には何も出来ない

米国と西欧諸国は軍事的に何も出来ないと見切ったロシアが大々的にウクライナ侵攻を開始した。　既にロシアには恐ろしくない経済制裁しか出来ない西欧肺に回するに及ばずと言うわけだ。

今回の事態は新しい世界秩序の樹立を目指す中国にも自信を与え、台湾併合への動きを強めるだろう。

もはや米国が中心となる軍事同盟は信頼できないと言う事でもある。

国力について

国力の元は経済力だ。　経済力が無ければ強い軍隊は持てない。

経済力の元は国民の購買力だ。　国民に購買力が無ければ総生産は増えない。

購買力の元は国民の所得だ。　国民の所得が低ければ市場は拡大しない。

総所得を増やすには、賃金を上げるか人口を増やすことだ。
しかし今の日本ではどちらも押さえられている。　資本家は賃上げを嫌い、出生率が低いのに国民は移民受け入れも嫌う。
これでは国民の総購買力は下がり、日本の経済力は下がる一方だ。

しかし国威発揚を叫ぶ右翼も含めて、だれも対策を取ろうとはしない。　資本効率主義ばかりが大手を振ってまかり通るだけだ。

ソ連時代からの常套手段

ロシアがウクライナに侵攻を始めた。　口実は現地のロシア系住民の要望に従ってと言う事だ。

現地の国民の要望に従って軍を派遣するというのはソ連時代からのロシアの常套手段で、これによって多くの東側諸国での反ソ連市民活動が制圧された。　　ハンガリー動乱しかり、ポーランドの春しかりだ。　この手法はロシアの力で政敵を葬りたい独裁者には好都合だったが、結果としてソ連に対する反感を強めることになってしまった。

今回もロシアは「ウクライナ国民の希望に応じるために」ウクライナ全土を占領し、親ロシア政府を樹立しようとするだろう。　ソ連時代と同様に米国や西欧に対する経済依存度が低くなっているロシアにとって経済制裁は苦にならない。　資源供給を止めれば西欧は音を上げると見ていることもある。　いずれにしても経済制裁だけではロシアを止めることは出来ない。　いずれロシアはウクライナ全土に侵攻するだろう。

そしてパラリンピック終了後は、ロシアに足並みをそろえて中国も台湾で動き始めるだろう。　その活動対象には尖閣諸島も含まれると考えて良い。　経済利権を重視する経済界に忖度してただ手をこまねいているのかどうか、日本政府の対応にも注目しなければならない。

また付け加えると、この危機に乗じてイランも制裁解除を求めて動くだろう。　その為の材料には、原油や天然ガスが使われるだろう。　ロシアと御関係が悪化すれば、西欧諸国にとっては是非とも必要になるものだからだ。

国連は機能不全

第二次大戦の戦勝国が持つ拒否権のため、今の国際連合は機能不全に陥っている。　いつまでもヤルタ体制に留まっていたのが間違いだろう。

国連は改組するべきに来ている。　いまこそヤルタ体制に決別して第二次大戦の遺産に別れを告げなければならない。　さもなければ、国連は世界中の軍事紛争の解決には何一つ役立つことは出来ないだろう。

ロシアが侵攻を開始

昔から頻繁に用いられてきた、隣国に住む自国人の保護を口実にロシアがウクライナへの侵攻を開始した。　しかしこれに対し、米国も西欧諸国も友好な手を打てない。

止めるためには軍事力の行使か、ウクライナのNATOへの緊急編入が必要だが、それをするとロシアとの全面戦争になるのをそれているのだ。　誰かが言っていたがこれはナチスドイツが軍事侵攻を始めたときとまったく同じ構図だ。　今後ロシアはウクライナでのクーデター、そしてロシアに従属する国家家へと駒を進めるだろう。

売国と西欧諸国が恐ろしくも無い経済制裁しか口にしなかったことで、ロシアに完全に舐められてしまった。　これからはウクライナをロシアの自由にさせるか全面戦争を始めるか敷かなくなる可能性がある。

そして同じ構図は台湾や尖閣諸島にも当てはまる。　南シナ海で米国が有効な手を打てなかったことで、中国も米国を恐れなくなっている。　経済力を付けた中国にとって、経済制裁など恐ろしいものではなくなっているからだ。　米国が世界の経済をコントロールできたのはもはや昔の話しだから。

かつてと今

かつては原子力発電のコストを低く見せる事に注力していた政府だが、今は原子力発電のコストを膨らませることに全力を挙げているように見える。　しかし脱炭酸ガスに反発する資源国が原油や天然ガスの価格をつり上げるので、火力発電よりコストを高く見せ続けるのは大変そうだ。

中国による台湾侵攻も近い

五輪が終われば中国が台湾侵攻へまた一歩を進めるだろう。　米国がウクライナ保護にどんな手を打つか様子を見て、台湾への侵攻の時期を決めるだろう。

かつての超大国時代とは異なり、今の米国には中露のどちらとも全面戦争をする力は無い。　それを見越して中露は連携して侵攻して、被害を最小限にとどめようとするだろう。　中露が気にかけるのは米国による核攻撃だが、それはあり得ないとも見込んでいるだろう。

はっきり言って、米国とＥＵが経済制裁を行うと言って軍事力行使を行わないことを実質的に保障しているので、今中露を押しとどめるものは何もない。

それにしても、プーチン氏は何を焦っているのだろうか？

新顔偽メール

新顔の偽メールが届いたが絵を通して笑ってしまった。　どう考えても送信者は内容を理解できていないからだ。　このメールでは存在しない日付が使われている。　と言う事は送信者がメールの内容を理解出来ていないと言う事になる。

参考までに以下にそのメールを引用しておく。

－－－－－－－－－－－－－－偽メールの引用－－－－－－－－－－－－－－

≪ビューカード会員の皆さまへ≫

現在弊社では、お客さまが弊社にご登録いただいている各種情報※について、最新の情報かどうかを確認をさせていただいております。 

https://jreast.co.jp.hfjfy.com/
上記URLから専用サイトにアクセスいただき登録情報の更新をする。

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≪回答期限≫　2022年2月20日（木）

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■ご依頼の背景

近年、複雑化・高度化する金融サービスを悪用したマネー・ローンダリングやテロリストへの資金供与の未然防止への対応がますます重要となってきております。

弊社におきましては、金融庁および経済産業省が公表している「マネー・ローンダリングおよびテロ資金供与対策に関するガイドライン」等を踏まえ、お客さまが弊社にご登録いただいている各種情報等について、現在の情報に更新されているかどうかを確認させていただいております。

お客さまにはお手数をおかけすることとなりますが、よろしくお願い申しあげます。

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最後までお読みいただきありがとうございました。

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【ご注意】

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－－－－－－－－－－－－引用終わり－－－－－－－－－－－－

それにしても、こんなカード会社があるとはしらなかった。　これではだまされようも無い。

言い換えで・・・・

日本人お得意技の「言い換えでごまかす」がまた登場しそうだ。

「敵基地攻撃能力」は露骨なので言い換えようという動きが自民党から出ていると報じられている。　いつものことだが、ごまかせるのは日本人だけで対象国はごまかされないだろう。

もっとも、敵基地を後手で攻撃しても通常兵器ではほとんど意味が無いと私は考える。　後手で攻撃するのであれば、核兵器で無ければ相手も恐れないだろう。　だから抑止力としては役に立たない。　単なる高価なおもちゃだ。

誰も素直には喜べない結果

フィギュアスケート女子個人でワリエワの演義が精彩を欠き４位に終わった。　さすがの天才もあれだけ圧力をかけられては平成ではいられなかったのだろう。　１５歳の少女には無理も無い事だ。

この結果で彼女は大きく傷ついたろうし、他の選手達も釈然としないだろう。　ＩＯＣと国際スケート連盟は事態をうやむやのままに幕を引けると喜んだかも知れないが、その他の関係者や選手は誰も素直には喜べないと思われる。

やはりコーチやスタッフの不手際が原因のドーピング違反として出場停止にし、停止期間明けに再挑戦をさせるようにする方が本人の傷つき方が少なかったように思う。　まだ次の五輪に挑戦できる年齢なのだから。　それとも賞味期間が短いロシアの少女選手には４年後は無いのだろうか？

ロシアが信用されない理由

ロシアが信用されない理由はいくつかあるが、最大の理由はスパイの親玉が統治している国だと言う事につきる。

ＩＯＣには美少女が必要

ドーピング問題で不明朗な決着を付けようとしているＩＯＣ。　これにはＩＯＣの収益構造が強く影響している。

ＩＯＣの収益は五輪の放送権料に大きく依存しており、特に今回のように無観客の場合にはさらに依存が高まる。　その為には高額の放送権料を払ってくれる放送会社の意向が無視できない。　放送会社にとって視聴率が稼げる出し物が重要で有り、その為には美少女が登場する競技は不可欠だ。　特にけなげに頑張る美少女は視聴率を稼ぐには絶好の出し物だ。　ゆえに今回の出し物の中でも極めつけの美少女を登場させないと言う事はあり得ない。

そこで表彰対象にはしないが出場はさせるという中途半端な結論を出したのだ。　対象が美少女で無ければ、ＩＯＣもあっさりと出場停止にしたろう。

五輪の全ては視聴率で決まるのだ。

「みんな一緒」からの脱却を

日本人は「みんなで～する会」が多数ある様に、「みんなで一緒にする」のが大好きだ。　そしてこれはしばしば「みんな同じでなければならない」という強要、いわゆる「同調圧力」になる。　その結果、社会全体の利益よりも「皆同じ」である事を優先しがちだ。

「同調圧力」は社会のあらゆる場面にあり、経済成長の足を引っ張り、コロナ対策の足も引っ張り、日本国の対外的利益の足も引っ張っている。　社会全体の利益のために「みんな一緒」を後回しにするとネットで「正義警察」に集中攻撃を受ける。

そして政治家も官僚もそれを恐れて速度よりまず「みんな一緒」であることを最優先にする。　だから日本では物事が素早く進むことは無い。

新型コロナワクチンの３回接種に関する疑問

ワクチンの異種接種で効果は、Ｆ（ファイザー）Ｆ（ファイザー）Ｍ（モデルナ）とＭＭＦではどちらが大きいのだろうか？　前者の方が効果が大きいと紹介しているが、接種機関の関係で後者にせざるを得ないときはどうなのだろうかと考える。

それにしてもモデルナの不人気ぶりは大したものだ。　モデルナには危険な副反応（血栓症や心筋炎）があると、メディアがあれだけ大宣伝すれば当然と言えるが・・・・

物価が上がっても物価統計は上がらない

工業原料や、食料品などの生活必需品が激しく値上がりしても、国の物価統計では物価が上昇していないと言う。　これは何故だろうか？

察するに物価統計の取り方が生活感覚を反映しないようになっているのだろう。　庶民には関わりのない高級ブランド品などの比率が高ければそうなるかも知れない。

今の日銀の黒田天皇にとっては、低金利政策を継続することが至上目的なのだろうか？　これまでにも何度か低金利から脱却するチャンスはあったが、低金利政策しがみついてきた様に見える。　安倍氏に忖度してのことかも知れないが、何が何でも低金利にしがみつきたいと言うことで無ければ良いのだが。

低金利政策では経済が良くならないのだから、他の手を考えるべきだ。

露中連携

五輪終了後、ウクライナと台湾で露中が連携して行動を起こす可能性がある。　今の米国には対露、対中の２正面で戦争を行う力はない。　ウクライナでも台湾でも、軍事行動は全面戦争になる覚悟が必要だが、米国にはロシアだけ、中国のどちらかだけでも全面戦争はとても出来ない。

だからロシアと中国は五輪終了後に小競り合いから始めて米国の対応能力を探り始めるだろう。　そして米国が経済性制裁しか出来ないと見ると大規模攻撃に動く可能性がある。　ロシアにとっても中国にとっても、経済制裁に対する報復手段があるので西欧諸国はうかつに動けないし、それは米国にとっても同じだ。　いかなる経済背絵際も経済界にとって悪影響が出る可能性が大きい。　だから経済界は戦争にも経済制裁にも反対して国の手を縛ろうとするだろう。　資本主義社会では資本の利益が最優先されなければならないので、それに悪影響を与える国家の行動は容認されない。

さらにまた、国連による制裁は中露両国が拒否権を持つので起こりえない事にも留意するべきだ。　従って今、ロシアと中国の手を縛るものは何もない。

サブチャンネルへの切り替え方

スポーツ中継ではしばしば放送がサブチャンネルに切り替わることがある。

サブチャンネルへの切り替え方は、放送で説明されているチャンネル上下ボタンを使う他にもある。　それは機種によって異なるのかも知れないが、私の家にあるテレビではチャンネルの数字ボタンを押す方法も使える。　視聴中のチャンネルの数字ボタンを一度押す毎に順次（＊）サブチャンネルに切り替わって行き、最後にはメインチャンネルに戻る。

この方法が便利なので私は常に使用している。

（＊）NHK教育テレビのようにサブチャンネルを複数使って放送している場合もある。

北京五輪のロゴ

北京五輪にはほとんど関心がなかったのだが、たまたま目に入ったロゴマークはその小粋さに感心してしまった。

漢字の「冬」をモチーフにしたもののようで、行書風の形がおしゃれだ。　と言っても中国人の他は台湾人と日本人ぐらいしか（＊）ロゴが何故この形なのかは分からないだろうが、中国文化へのプライドが感じられる。　日本であれば西欧人には分からないと言ってけなすものが出てくるだろうが、自民族の伝統を大切にする気概は好ましい。

（＊）韓国と朝鮮では主権回復後にハングル以外は使用禁止にして学校でも教えないので、漢字を読める者は少ないと昔仕事で知り合った韓国人が言っていた。

日本がLNGで西欧を支援できる理由

端的に言えば、日本が多量の在庫を持っているからではない。　輸入するLNGの全てを船舶輸送に頼っている日本は多くのLNG輸送船を保有または運航しており、その総輸送能力は全世界の約3分の1に達する。　つまり日本のLNGに余裕があるのは輸送能力に余裕があると言うことを意味する。　もちろんLNG受け入れ基地の貯蔵能力も大きいのではあろうが、その在庫を融通すると言うより輸送能力の一部を西欧に融通するという意味合いが強い。

日本が多くのLNGを輸入しているカナダの太平洋岸やインドネシアから西欧は遠いので、LNG輸送船を北米東岸に回航して西欧への輸送に当たらせることが中心になるかも知れない。　ただ回航には日数を要するので足の遅いLNG輸送船が今の危機に間に合うかどうかは不透明だ。

太陽黒点数と気候

今年は「ラ・ニーニャ」が原因で寒波が多いとテレビで説明されることが多い。　確かに「ラ・ニーニャ」や「エル・ニーニョ」と気候との送還はあると考えている。　しかし因果関係については疑問を持っている。

「ラ・ニーニャ」や「エル・ニーニョ」は東太平洋の赤道付近の水温が平均値から大きく外れる減少で、気象予報士などの説明ではこれが原因で偏西風の流れが変わるとされている。　しかし私はこれは部分的にしか正しくないと考えている。　「ラ・ニーニャ」や「エル・ニーニョ」が発生するのは、赤道上を服偏東風の強さが変化することだと考える。　偏東風の強さが代わると赤道上を西に流れる海流の強さが変わり、これが東太平洋で南北から引き込む寒流の流量に影響を与える。

さらに、海流や風の変化は低緯度から中緯度・高緯度への熱の運搬に影響する。　その結果、風が弱い「ラ・ニーニャ」の状態では海流も弱まり熱の運搬料も減少するので中緯度の温度は下がる。　逆に「エル・ニーニョ」の状態では熱の運搬が増加して中緯度の温度が上がることになる。　そして低緯度、中緯度、高緯度の温度差の変化は偏東風や偏西風の強さに影響する。　温度差が大きくなると風が強くなり海流を加速するし、温度差が小さくなると風が弱くなり海流が減速するので、全体としては負帰還となるので疑似周期的な現象となる。

気象専門家達はこの様な地球内の減少には注目するのだが、もう一つ忘れてはいけない要素がある。　それは太陽活動だ。　太陽活動の観測は４００年以上続けられてきているが、その結果から太陽活動と気候との関係が経験則として指摘されている。　つまり太陽活動が盛んな（黒点が多い）時期には地球の気温が上昇し、太陽活動が低調な（黒点が少ない）時期には気温が下がる傾向があるのだ。　現在太陽は活動が低調で黒点が少ない「静穏期」に有り、これが「ラ・ニーニャ」による低温の影響を大きくしている可能性はある。

２０世紀後半は全体に太陽活動が活発でこれが温暖化の後押しをした可能性があると考えている（＊）。　しかし、２１世紀は太陽の活動が低調になる可能性も指摘されており、これが温暖化ガスの影響と絡み合って予測を難しくしている。　現在の温暖化予測モデルに太陽活動の影響がどの程度組み込まれているかは知らないが、太陽活動の影響を組み込めることが出来れば予測精度は向上するだろう。

（＊）記事「太陽活動と気候変動」September 09, 2012　を参照

怪我が完治していない？

羽生選手の様子を見ていると、昨年の怪我が完治していないのではないかと感じる。　長年の競技生活で満身創痍に近い状態だろうし、ジャンプの着地で踏ん張れない様子を見るとそう感じるのだ。

いずれにしても最後の五輪になるだろう。　競技を無事終える事を祈りたい。

追記（2022/02/10）；
今日のフリー演技でもやはり足が痛そうに見えた。　昨年の怪我が完治していないか再発しているのだろう。　今後しばらくは怪我の治療に専念し、その後今後の競技活動をどうするかを考えれば良いだろう。　怪我が治ればまだまだ可能性はありそうだから。

トンデモ科学者の疑問；風呂であくびが出る理由

久々にトンデモ科学者の登場で、話題はあくび（欠伸）の話し。

最近風呂に浸かっているとやたらにあくびが出る。　特に鼻歌を歌うと１～２フレーズ毎に大あくびが出る。　しかし湯船から出て体を洗っているときはさほどでもない。　なぜだろうかと理由を考えてみた。

１．単純に年をとったから。
２．緊張が緩んで体がくつろぐから。
３．歌うと長い息になるので、体内の炭酸ガス濃度が上がり酸素も不足気味になるから。
４．風呂の水面近くは水蒸気が多いので空気の分圧が下がる。　つまり空気が薄くなるから。

と、四つほど考えついたがどれも信憑性が薄い。

ところで湯船に浸かって鼻歌を歌うのは多くの人がするようで、昔のラジオドラマの「お父さんはお人好し」では花菱アチャコが草津節をうなっていたし、「いい湯だな」でも「浪花節でもうなろうかな」と言うくだりがある。　風呂で歌ったりうなったりするのは日本人の昔からの習性なのだろう。

ファイザー社大儲け

ファイザー社が大増益とほじられている。　さもありなん。　今後さらにワクチン接種に４回目５回目外必要となると、開発費は償却済みだろうからそれこそ大儲けとなる。

ワクチンはもうけにならないと、日本の製薬会社に開発を止めさせてきたコンサルタントや株主達はそれを恥じるだろうか？　恐らく口をぬぐって知らぬ顔を決め込むだけだろう。

新型コロナ流行の峠は見えたか？

一月からの新規感染者急増が早く始まった地域では前週比が下がり始め、Ｓ曲線の後半に入ったようにも見える。　しかしまだまだ増加率が大きい地域も有り、遅れて増加する重症者や死者はこれからも増え続けるだろう。

しかし我慢できない人々は早くも規制解除を求め、あるお笑いタレントはテレビのワイドショーで安全宣言を求めていた。　安全宣言の根拠は、死者は新型コロナではなく基礎疾患の悪化で死ぬのだからオミクロン株は安全だと言う事らしい。　テレビのワイドショーではお笑い系タレントに制限廃止を求める声が強い。　それは生活安定のために飲食店を経営しているものが多いからだろう。　自分の事業に対する危機感は分かるのだが、コロナで人は死なないなどの主張は同意できかねる。

感染者急増で先行した地域では、今週末から来週末までの様子を見れば峠に達したかどうかが分かるだろう。　その他の地域でも２月末までには峠が見えたかどうか様子が分かるだろう。　飲食店の経営が苦しく、人はコロナでは死なないが経済で死ぬと主張するお笑いタレント達にも、それまでは我慢してもらわねばならない。　救済は制限の廃止より支援の拡大を政府や自治体に求めるべきだ。　米国で1日に二千人以上が死んだ時期があったが、日本でもこれからコロナで大勢の人が死ぬのだから。

３枚目のエース

鍵山選手がフィギュアスケート男子のトップクラスに躍り出た。　エースが３枚あれば失敗を恐れずに挑戦できるので他の２選手は心強いだろう。

日本のスポーツではでは、とかく第一人者一人になりがちだ。　第一人者が孤軍奮闘するが、精神的な圧力で披露して実力が発揮できなかったと言う事が多く思うような成績が上げられない事になりがちだ。　メディアが美化して持ち上げることが精神的な圧力にに輪をかけてさらに事態を悪くする。

例を挙げると、ジャンプ女子の高梨選手も同時期にデビューした他の選手に較べてまだ好成績を残してはいるが、若い世代の急速な台頭で苦戦を強いられている。　それでも１０位以内に入ることが多いのは大変なことだ。　しかし長く競技を続けている彼女をサポートするには、他の女子選手が彼女に追いつき追い越すことしかない。　しかし今のところ１０代からそんな選手が出てくる兆しはない。　若い選手にもっと海外での試合の経験を積ませることが必要だろう。

同じく、ジャンプ男子の小林選手も孤軍奮闘状態だ。　彼は今まさにピークにあるのだが、数年以内に彼を追い越す選手を養成しなければまた長い不振の時代に逆戻りするだろう。

他の競技も多かれ少なかれ同じような状況があるので、第一人者が一人勝ちを続けるような状況を作らぬよう競技団体は努力すべきだ。　メディアが「絶対王者」などとはやし立て、他の選手が勝つことを憚らざるを得ないような状況を作ってはならない。

追記（2022/02/06）；
ロシアの助詞フィギュアスケートが強いのは、チャンピオンが年ごとに代わるほど若い選手がでてくるからだ。　日本の女子も頑張って岩いるがまだ年ごとにチャンピオンが代わるところまでは言っていない。　スターを大事にしすぎて若い選手が育つのを妨げるようなことがあってはならい。

動けぬ友は見捨てよ

暴風雪や豪雪の予報が出ているのに山に入って遭難する事例がまた発生した。　そもそもが無謀登山なのだが、動けなくなった同行者を雪中に見捨てている点も前回の氷ノ山での事例と共通している。　携帯電話がなかった昔であれば、少なくとも一人は救助が来るまで付き添い他の元気な者が救助を求めて下山したものなのだが。　まして今は見通しの良い場所に上がれば携帯電話で救助を要請できる。　救助要請後は動けぬ仲間に付き添うべきではなかったのかと疑問を感じる。

少なくとも連絡が付いた後は仲間のところに戻るべきだったのではないかと思うのだがどうだろう。

コロナ対策崩壊

神奈川県は自宅療養者など外出自粛要請対象者に対する食料品などの配送を取りやめたと公表した。　代わりに、食料品や生活必需品の買い出しのための外出は認めるとのこと。

これは感染者や感染の疑いが有る人達の封じ込めを放棄したと言う事で、神奈川県ではコロナ対策が崩壊し始めたと言って良いだろう。　多くの自治体で感染者への対応が限界を超えつつある。　今後は感染者の外出を容認すると言う自治体が増えるかも知れない。

日本のコロナ対策の崩壊が始まったようだ。　今後、テレビのワイドショーでは感染した芸人がステージに出ることを認めろという要求がでそうだ。

基準の変質

東京都が緊急事態宣言要請基準を変更した。　内容はニュースを見て欲しいが、基準の意味合いがまったく変わり、宣言を要請するための基準から宣言の要請を避けるための基準にすっかり変質している。

自民党の支持基盤である経済界からの緊急事態宣言を避けよという要請にしたがった物だろう。　国も東京都も共に緊急事態宣言を出したくないということがますますはっきりとしてきた。　しかしこの一週間の状況を見ていると、どこまで突っ張れるかは不透明（＊）だ。

（＊）国もメディアも否定的な意味合いで使うことが定着している用語だ、

権利の主張

新型コロナを他人に移さないためには、マスクを正しく着用することが有効だと科学的に示されている。

そんな現状でマスクをしない権利を主張するのは、他人を傷つける権利を主張することと同じ。