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September 2018

September 30, 2018

前例のない事が日常化

この夏は「記録的な・・」や「前例のない・・」気象現象が日常化した。

このような気象災害を見ると、温暖化による極端気象が新たな段階に入ってのではないかとも思わせられる。 温暖化ガス排出削減に抵抗する企業によって、各国は災害救援や対策に為の支出が増加して本来他の用途に向けることができた予算を圧迫している。 その予算不足をカバーするために、温暖化ガス排出税を世界中で真剣に考えるべきだろう。

September 28, 2018

胡蝶蘭の根

栽培している胡蝶蘭の根が鉢の外に大きく伸び出している。

ネットで調べると状態が悪いわけではないようだが、何本もの根が30cm以上も伸び出してくるとバンダの枠栽培のようで格好が悪いし、時には別の鉢に入り込んだりもする。 そんなわけで、健康な状態で外に伸び出してこない良い方法はないものかと悩んでいる。

September 26, 2018

先進医療の早期利用

日本では先進医療の実用化が遅いと言われている。

その原因は厳しい安全性審査にあると言う専門家もいるが、過去の経緯を考えると簡単に審査を緩めることには同意できない。 ただ、他国で日本とほぼ同じ基準で実施された臨床試験などを経て承認された医薬や治療法は、審査を緩和しても良い物もあるのでは無いかと考える。

このような審査緩和を行っても、他国での承認が前提となると日本企業の開発速度を上げる助けにはならない。 そこで次のような方法を提案したい。

臨床試験前の研究初期段階にある医薬や治療法を受けることを希望する者に対し、死に至る副作用の可能性があるなどの危険性を十分に説明し、その危険を受け入れると書面で表明した場合にのみ主治医の判断によって実施することができるとするのだ。 費用は全額を患者負担にすると巨額になるので、その一部のみを患者負担にするのが良いと思うがそれでも相当の高額になるだろう。 その結果治療を受けられるのは富裕層だけになるだろうが、金持ちがモルモットになることを志願してくれるのであればそれも良いではないか。

こうして行う治療のデータをその後の研究に利用すれば、臨床試験までの期間を多少は短縮できるだろうし、重大な副作用を早期に発見する助けにもなるだろう。 そして研究機関が短縮できる事は一年に何億もかかると言われる研究費を低減する助けにもなり、それはまた承認後の医療費を安くする事にもつながる。

と私は思うのだが、皆さんはいかがだろうか。

伊方原発

伊方原発の運転禁止を命じた仮処分が上級審で取り消されたが、取り消しの理由はまあまあ妥当に思える。

なぜならば、原告が主張するような巨大噴火が阿蘇山で数十年以内に起きる可能性があるならば、九州のほぼ全域と四国と中国地方の西部が火砕流に襲われると同じ専門家が予想しているので、その地域を無人化しなければならない。 まして数十年以内に発生する可能性が高いとなれば、直ちに住人や企業の移住を始めなければならない。 膨大な住民の命が直接的に危険にさらされるからだ。

そして、そんな大移住は移住先の土地の確保や生活が安定するまでの経済支援システムの確立などが必要になるので、数年では始めることも難しいだろう。 その必要が無いのであれば、直ちに巨大噴火による原発の損傷を考える必要も無いことになる。 今回の仮処分取消判決はその矛盾を突いているのだ。

と言うわけで原告の主張には非常な無理があり、判決理由は妥当な物と言える。 巨大噴火には、巨大なマグマだまりの形成などそれ相応の前駆現象があるはずだ。 巨大噴火に備える原発の停止は、巨大噴火の前兆がとらえられてからでも十分間に合う。 間に合わないのは数百万に上る住民避難の方だ。

September 25, 2018

韓ドラに見る日韓の違い

日中BSを点けっぱなしにしているので、気がつくと韓ドラになっていることが良くある。 そんなとき、日韓の習慣の違いに気付く。

1.企業の偉い人のデスクの置き方。
日本では窓を背にしていることが多いが、韓国では壁に麗々しく飾ったロゴを背にしていることが多い。
2.名札
日本では個室を持つ要人のデスクに名札を置くことはあまりない。 置いてもごく簡素な物である。 これに対し、韓国では大きく派手な名札を置くのが一般的なようだ。
3.就寝時の服装
日本では日中の服装のまま就寝することはまず無い。 これに対して韓国では日中の服装のまま就寝するのが一般的なようだ。
4.入浴
日本ではほとんどの家に風呂があり、一日一回は入浴するのが一般的。 これに対し、韓国では各家には風呂が無く、体を拭くかシャワーを浴びるのが一般的なようだ。

September 24, 2018

100%純粋の日本人?

片親がアフリカ系のハーフに対して、純粋の日本人では無いなどとけなすネット民が少なくない。 しかし一方で片親が白人のハーフはモデルやタレントとして持て囃す事も少なくない。 この背景には明治以来続いている白人崇拝と、白人の使用人として日本にやってきたアフリカ系に対する蔑視感情がある。 この考え、特に白人崇拝はそもそも明治政府が旗振りをしたことだけに、保守系の者達は簡単には修正できないことだろう。

しかし、差別をする者達がしばしば口にする100%純粋の日本人だがそんな者は存在しない。 なぜならば歴史が始まる以前、数万年前から(*)日本にはアジアの各地から人々がやってきたからだ。 彼らは戦乱や食糧不足その他の何らかの理由に故地にはいられなくなり、新天地を求めて日本にやってきたのだ。 そしてその流入は平安時代以降に止まるまで何万年も続き、その人々の混血で日本人が成立した。 つまり日本人は皆雑種なのだ。

従って、そんな雑種として成立した日本民族に100%純粋の日本人などあり得ない。 むしろ平安以降減り続けている日本人の遺伝子プールに新しい遺伝子を取り込む努力をすべきだ。 特に近年の少子化で日本人の遺伝子プールの減少は加速している。 遺伝子プールが小さい種は衰退しやすいことを考えるとなおさらだ。

(*)琉球列島には3万年に近い昔の遺跡が残っている。 琉球列島は石灰岩地帯なので骨などの遺物が残りやすいのだが、土壌の酸性が強く骨が残りにくい本土にもほぼ同時期に人が住み始めていただろう。 彼らがどんな手段を使って海を渡ってきたのかはまだ解明されていないが、海を渡る何らかの手段があったに違いない。 丸木船や竹で組んだ筏に、椰子やシュロの葉で編んだ網代や毛皮の帆をかけて帆走するぐらいは、布を織る技術が無くともできたかもしれない。

予想通りに対抗措置

トランプ氏の追加関税に対して、中国も即時に対抗措置を取ってきた。 中国が譲らなければさらに関税を上げると公言してきたトランプ氏にとっては完全に当て外れだ。 後戻りができないトランプ氏の足下を見て追い詰めようという意図だろう。

当然トランプ氏はさらに税率を上げるなどの追加措置を取らねばならないが、それに伴って物価上昇など米国国内に対する悪影響も増えてゆく。 耐えられなくなった米国企業は購入先を他国に変更するかもしれないが、米国企業による買い付けによって中国以外の国の供給余力が減るのでその空きに中国企業が輸出することになる。 よって中期的に見れば中国企業の損失は米国が期待するほどにはならないだろう。

また、米国企業が中国以外からは輸入できない電子部品、半製品なども少なくないので、米国企業がやむを得ず輸入を続けなければならないものもある。 そして、中国の代わりに米国に輸出できる国の企業は米国の足下を見て値をつり上げるだろう。 それやこれやでこれを続けると米国の物価上昇は避けられない。 そして関税を上げれば上げるほど物価上昇は激しくなる。

それを承知している中国は簡単には譲歩しない。 どちらが先に値を上げるかの根比べと言ってもいいが、これは選択肢が無いトランプ氏にとって有利な勝負では無いだろう。

September 23, 2018

余震警告の出し方には配慮が必要

今回の胆振東部地震でも北海道全域の観光客の減少で二次被害が出ている。 その原因は余震についての警告の出し方にあると思う。

毎度の事だが、強い地震があると気象庁や民間の「専門家」が余震に対する警告を出すがこれが問題なのだ。 気象庁は警告が不十分で余震による被害を受けたと非難されるたり告訴されるのを恐れ、民間の「専門家」は注目を集めるために余震の大きさを大きく、かつ予想される発生範囲を広げて警告を出す傾向がある。 このため、今回の地震では北海道全域(*)で強い余震があると考えた観光客、特に外国人観光客は北海道旅行を避けた。 つまり、余震に対する警告がこの地域に寄りつくなという日本政府からの警告に解釈されたゆえの現象だったのだ。

だから、危険の無い地域からも観光客が逃げて二次被害が発生するのを避けるためには、余震に対する警告の出し方をもっと工夫しなければならない。 とくに念のため余震の規模尾を大きめに、危険範囲を広げてと考えてむやみに危険を強調することは慎まねばならない。 また、民間の「専門家」やメディアが危険度を誇張して報道することも慎むべきだ。

(*)北海道は関東甲信越に匹敵するほど広い。 関東甲信越で言えば水戸周辺で起きた地震で松本周辺に余震が発生するとは思わないだろう。 今回の余震に対する警告では明確に範囲を指定しなかったために、地理に詳しくない外国人旅行者に北海道全域が危険と思わせてしまったのだ。 従って今回のことを教訓として、強い余震が発生する可能性のある範囲を外国人にもわかりやすく指定すべきだ。

September 22, 2018

犬と猫

犬は人間に寄り添うが猫は人間を支配する。

それが猫屋敷があっても犬屋敷が無い理由だ。

September 21, 2018

体操協会内紛はストーカー事案?

体操協会のパワハラ騒動とそれに続く内紛は、外野の金持ちの乱入などでまだまだ続きそうだ。

ただあれこれ報道される内容を見ているうちに、これは恋愛感情を抱いてコーチに執着する女子選手と、彼女に辟易して遠ざけたい男子コーチの間で起きているストーカー事案のように思えてきてしまった。 そう考えると、暴力行為を認めて謝罪しているコーチに執着する女子選手の行動が理解できるからだ。

女子選手を遠ざけたいコーチが暴力行為を行ったが女子選手には被害意識が無く離れようとしない。 そこで、手を焼いたコーチが第三者に告発させて自分の処分に持ち込んだが、あくまで執着する女子選手が、理事長と権力を争っている幹部に泣きついて処分を取り消させようとした可能性があるようにも見える。 ストーカー事案では無いかというのはこのためだ。

大型電動ベビーカー事故

オランダで「Stint」と呼ばれる大型電動ベビーカーが踏切事故を起こして子供4人が死亡したと報じられている。 子供4人を乗せられる電動ベビーカーという物のイメージが沸かなかったので調べてみると、これは長さ約2m幅1m弱の4輪の電動カートで、子供6人を乗せ運転者は後部に立って操縦するようだ。 速力は6~25km/hと言うからかなりの物だ。

オランダでは主に幼児の送迎や移動に使われているようだが、Wikipediaによると町中では小荷物などの配達用にも使われているようだ。

AFP記事;「オランダで列車と大型ベビーカーが衝突、子ども4人死亡 「最悪の悪夢」」   
                                                                                 2018年9月21日 7:37 発信地:ハーグ/オランダ
Wikipedia記事;https://nl.wikipedia.org/wiki/Stint

September 19, 2018

けんかの行方

自分から仕掛けたけんかで譲歩すれば体面を失うトランプ氏。 売られたけんかで譲歩すれば弱腰と非難される習近平氏。 どちらも譲歩は不可能だ。

特に、中国の譲歩を引き出せなければ体面を失うトランプ氏は、さらに要求を強めるしか無い。 その点で、相手に合わせて対抗処置を講じていれば良い習氏より立場が弱い。 引っ込みが付かないトランプ氏の自爆にならなければ良いが・・・・。

September 18, 2018

北海道広軌化論

青函トンネル以外では日本の他の地域から孤立している北海道の鉄道の現状を考えると、函館と他の都市の間をつなぐ新幹線は一から建設するよりも山形新幹線や秋田新幹線のように既存の軌道を利用して広軌狭軌共用化とする方が良いのでは無いかと考える。

理由は土地に余裕があり単線区間も多く、かつ運行本数も少ないのでダイヤ編成上の余裕もありそうだ。 このため広軌狭軌の共用はしやすいのではないかと考えるからだ。 もちろん運転速度を上げるには路盤改良やカーブを緩やかにするなども必要だろう。 しかしそれでも総工事費は全くの新設より安いだろう。

なお、広軌狭軌の併用にというのは、貨物列車が道内と本州の両方をそのまま走行できる方が好ましいからだ。 鉄道の運行だけから言えば、青函トンネルの青森側に狭軌用貨車と広軌用貨車の間で積み替えを行う基地を作れば、北海道側は広軌のみにできるのでベストだろう。

しばらくのは道内を広軌狭軌併用として、徐々に道内用の全ての車両を広軌用に切り替えてゆき、その間に積み替え基地を作ると言う手もある。 貨物の大半が液体も含めてコンテナになっているので、積み替えも短時間でできるのではないかと思うからだ。

September 16, 2018

三つ編み

突然疑問がわくことがある。 今回のそれは、世界には庶民女性の一般的な髪型として三つ編みの伝統が有る地域と、無い地域があるのでは無いかと言うことだ。

たとえば、ヨーロッパではアイルランドや北欧、そしてロシアまで民族衣装で盛装した女性の写真を見ると老若を問わず三つ編みがほとんどだ。 これは中央アジアを通って中国、そして朝鮮半島さらにシベリアをとおして南北アメリカにまで続いている。

これに対して、日本では江戸時代以前の絵を見る限りでは三つ編みの伝統は無い。 日本で三つ編みが広まったのは、恐らく明治以降に各地で設立されたキリスト教系の女子学校で標準の髪型とされ、それが西洋風でモダンな髪型として若い女性の間で流行したのだろう。 今でも日本では若い女性以外が三つ編みをするのはおかしいと言われるのはその為だろう。

そして日本とその周辺を見ると、北海道から本土、琉球を通って台湾の先住民族には三つ編みの伝統は無い。 もっとも漢民族にしても、明以前の時代には中国南部では一般的では無く、北方民族の支配を受けている間に広まったのではないかと思われる。 そして中国南部の少数民族の民族衣装姿にも三つ編みは見られない。

これはさらに南のインドシナ半島のベトナム、ラオス、カンボジアでも同様で、伝統衣装姿の写真では三つ編みは見られない。 そして同様にタイやビルマ、インド亜大陸東部でも三つ編みが見られない。 ただし、現代のインド女性には三つ編みが見られるが、ヒンドゥー教寺院の装飾には三つ編みの女性が見られないので、元々は無かったが中央アジアとの交流によって伝わったものかもしれない。

また、さらに南のマレー系の地域や東のオセアニア、メラネシア、オーストラリアにも見られないし、古代エジプトやさらに南のアフリカ全般にも無かったようだ。 また、アラブや北アフリカの女性は髪を出さないので分からないが、恐らく三つ編みの伝統は無いのだろう。

こうしてみると、三つ編みは北の寒冷な気候の地域に多く、南の温暖に地域には少ないようだ。 また髷にする際にも、北方では三つ編みにした髪をまとめて髷にするのに対し、南方では束ねた髪をねじってまとめて髷にするようだ。 だが、なぜそのような違いが生じたのかについては手がかりが無い。

さらに言えば、南北アメリカ全域で三つ編みの伝統があると言うことは、古代にシベリアから陸橋を伝って米大陸に渡った人々にすでに三つ編みの伝統があった事を示しているのだろう。

September 12, 2018

地震による土砂崩れの新しい形?

先日の北海道厚真町の土砂崩れだが、少し高空から広い範囲を写した画像を見てあることに気がついた。 それは土砂崩れの向きががほとんど同じだと言うことだ。

このことから、今回の地震による土砂崩れは震源から伝わってきた衝撃波で地表が突き上げられ、少し浮き上がった状態から土砂がばらばらになって落下したのでは無いかと考える。 崩落跡の様子が、ずるずるとずり落ちたと言うより、かなりの速度で一気に崩れ落ちた様に見える事もそう考えさせる理由だ。

September 11, 2018

美しい国日本

「美しい国日本」を外国首脳から見ると、

プーチン氏から見ると、「いいなりに金を払う貢ぎ女」。
トランプ氏から見ると、「八つ当たり用の飼い犬」。

総選挙

アイドルグループなどが人気投票のことを「総選挙」と呼ばせている。 私にはこれが本物の総選挙も人気投票と同じようなものだと行っているように見える。

国政に対する唯一の意思表示の機会である国政選挙を、「人気投票と同じさ」と言う事を政府はどう考えているのだろうか。

移籍禁止は誰のため

体操協会のゴタゴタは単なる内部の権力闘争にしか見えない。 権力奪取を狙う勢力が、他競技のもめ事に便乗して騒ぎを起こして権力を奪取しようと選手をそそのかしているように見えてきたからだ。

特に引き抜き批判については違和感を禁じ得ない。 関係者の談話で、せっかく育ててきた選手に移籍されてはコーチの立つ瀬が無い等という発言にはあきれるほか無い。 これは選手の移籍を認めないのは単にコーチの権益保護が目的だと行っているも同然だ。

他競技では選手が自由にコーチを選べる者も多いのに、体操協会では選手よりコーチの利益を優先するのだろう。 言い換えると、最初についたコーチによって選手の一生が決まってしまうと言うことでもある。 まれには、自分の能力がその選手を育てるには不十分だと悟ったコーチが、より能力の高いコーチに選手を紹介することがあるかもしれない。 しかしそれは選手とコーチの相性などを考慮してでは無く、コーチ自身の先輩や師匠になるだろう。 そしてそれは、紹介先のコーチに恩を売って自分が属する派閥内での便宜を得やすくすると言う見返りを期待できるからだろう。

結局の所、体育協会は選手のためでは無く、コーチや幹部の利益を最優先の目的としているとしか見えない。

September 08, 2018

地盤流動化対策

今回もまた地盤流動化による被害が発生した。 報道写真で見ると大きく傾いた家屋もあり、この地域全体が住宅用地には不適当であったことが分かる。

こうなった原因は、元々水田であった軟弱地に盛り土をして宅地としたからで、同じような宅地は全国に多数ある。 このような水田を埋め立てた宅地が多い理由は、農業政策が変わり米作りへの奨励金が廃止されたからだ。 それまで米さえ植え付けていれば奨励金がもらえた都市近郊の農家が、採算が悪くなった米作りを止め土地を売って転業し始めた。 それが都市近郊に流動化が起きる軟弱地盤の宅地が多い理由だ。 また、転業の理由には東京のように家庭排水の流入で水質が悪化して米作が不可能になったという所もある。

いずれにしても根本的な対策はこのような土地を買って家を建てないことだ。 あるTV番組ではその土地は流動化現象の起きうる土地かどうかを知るには、地元自治体が発行しているハザードマップを見ることとしていたが、人手不足などでハザードマップをまだ発行できていない自治体も少なくないのが現実だ。 そのような場所では危険性を知る手段が無いのかというとそうでは無い。

それはその土地の図書館を利用することだ。 多くの図書館ではその図書館が設立された時期以降のその土地の地図を収蔵している。 そこで水田の埋め立てがまだ行われていなかった、昭和20年代あるいは昭和30年代の地図を閲覧するのだ。 そうすれば購入を考えている土地が昔はどのような土地であったかを知ることができる。 その土地に水田のマークや湿地のマークがつけられていれば、あるいは川や湖沼、海となっていればそこは軟弱な埋め立て地で流動化の危険がある。 逆に畑や山林のマークがつけられていれば、そこは比較的強固な地盤で流動化の危険性は低い。 もっともその土地が元々は急な斜面であれば、そこを削ったり盛り土をしたりして造成した可能性があり、今度は地滑りの危険性があるのでこちらも注意しておく必要がある。

このように購入しようとしている土地が安全かどうかについては、昭和20年代~昭和30年代の地図が大いに参考になる。 図書館に無ければ国土地理院のサイトで閲覧も購入も可能だ。

September 07, 2018

高潮と高波の違い

高潮と高波は言葉が似ているので区別できない人が多いようだ。

あの池上彰氏でも言葉の上でしか理解できていないようで、2018/09/07の池上彰スペシャルで、高知県の漁港の防波堤に打ち付ける高波の写真を見せて高潮の写真だと説明していた。 だがこの写真は9月4日に共同通信社が配信した高知県の安芸漁港の防波堤に打ち付ける高波の画像で、防波堤に建つ赤灯台の何倍もの高さに達する巨大な波しぶきが実に印象的なものだ。

しかし高潮はこのように打ち付けてくるものではなく、台風の接近につれて海面がゆっくりと盛り上がってくる現象だ。 今回の高波でも、神戸港では時間ほどかけて1m以上潮位が上昇している。 これにさらに高波が加わると、波が簡単に防潮堤を乗り越えて建物などを破壊することはあるが、高潮被害の中心は氾濫による浸水だ。

今回、高潮の被害が最も多かった神戸から西宮にかけて撮影された高潮の画像を見ても、台風の目に入った頃のものが多いためか大きな波は移っていない。 むしろ穏やかな海面をコンテナーなどがゆっくりと流されていくといったものが多い。 高潮は波では無く潮の満ち干の範疇に属するもので、高波や津波のような波となって押し寄せてくるものではないからだ。

September 06, 2018

災害に弱い高層マンション

強力台風と大地震による停電で、高層マンションが災害に弱いことが露呈された。

停電や地震の揺れによってエレベーターが止まると上階の住人は定理が困難になる。 また停電で浄水の加圧ポンプが止まると水を上階に送ることができずに断水してしまうし、階段を使って水を運び上げることも高層階ではほぼ不可能だ。

従って今後は停電に備えて独自の緊急電源を持つことも考えねばならないだろう。 また地震や風で建物が揺れて安全装置が作動した場合に、閉じ込められない様にする工夫も必要だ。

全電力喪失

災害のデパートの日本ではあるが、こう立て続けに発生しては息つく暇も無い。

今日未明に発生した北海道の地震では北海道内全ての発電所が停止して、北海道全域が停電しているという。 このため自家発電で稼働できるもの以外は全てのインフラがダウンしているとのこと。

原因は震源近くの道内最大の火力発電所が地震を検知して緊急停止したため電力供給量が激減したことだという。 このため稼働していた他の火力発電所全てが過負荷を避けるために連鎖的に緊急停止し、結局北海道な全ての発電所が停止することになったのだという。 恐らく耐負荷性能よりも経済性効率を追求した結果なのだろうがあきれるほど脆弱なシステムだ。 さらに停止した火力発電所は外部からの電力供給が無ければ起動できない為、地震発生時は停止していた水力発電所を急遽立ち上げているのとのこと。 これにより停止した火力発電所の運転が再開するので、停電は徐々に復旧する見込みという。

ただその後のニュースでは最初に停止した発電所は地震で損傷していることが発見され、その修復に一週間程度必要のことなので全面回復はしばらく遅れ、その間電力の供給制限が続く可能性がある。 火力発電所は原子力発電所に比べて耐震性の要求が甘いので、この震度5程度で損傷して稼働できなくなることがあり得るのだろう。

このように北海道内では全電力が喪失しているためほとんど全てのインフラが停止している。 特にデジタル技術に依存する度合いが強い鉄道は信号が動かないうえ運行管理システムも使えないので、気動車が多い北海道といえども運転が不可能になっているようだ。 今更手動で動く腕木信号機やタブレットを復活させることもできないので、このような場合手動で運行を管理するにはどうすれば良いのかは重要な研究課題になりそうだ。

また、インターネットもこれほど広範囲で長時間電源が喪失すると、中継役のコンピューターや通信ケーブルの中継器も止まるため稼働できない。 さらに、スマートフォンのように電力消費が多いツールは充電もできないので使えなくなる。 乾電池で長時間使えるラジオをもっと活用すべきだろう。 以前の記事でも書いたことがあるが、スマートフォンや携帯電話にラジオ受信機能を持たせる事を薦めたい。 インターネットの通信輻輳を避けられるし、画面表示を使わなければ端末の電池も長持ちする。

September 05, 2018

関空復活へ

関空水没で大阪は世界への出入り口を失った形だ。

多くの作業車両を失ったが、水没しなかった第2ターミナルにあった作業車両は無事だろうから、空港機能が完全に失われたわけでは無い。 だが問題は連絡橋の損傷で、これには長い期間が必要だろう。 そして連絡橋が復旧しない限り空港機能の完全復活はできない。

タンカーが衝突した結果、連絡橋は空港へ向かう道路橋の桁が破損した。 さらにこの桁がずれて鉄道橋部分に被さって架線支柱などが損傷している。 また、衝突の衝撃で橋脚が損傷している可能性もある。 これらに対する処置を行わなければならない。

まずは破損してずれた道路橋の橋桁の撤去から手をつけることになるが、必要なクレーン船の手配や作業の計画を立てるのには週単位の期間が必要だろう。 公的機関による作業計画の認可や、撤去した橋桁を解体するための置き場兼作業場などの確保も必要になるからだ。

次いで、鉄道橋と橋脚の損傷状況の確認と修復、および安全確認を行わなければならない。 これは被さってきた橋桁の撤去が終われば数日で完了するだろう。

そして新たな道路橋の橋桁を制作して架設する。 これは他のどこかの橋梁工事計画を遅らせて割り込むことになるので、調整を含めて一年以上かかるかもしれない。

この間、人と物資の輸送は残った陸行きの道路橋だけが利用できるの能力は大幅に低下する。 特に自動車輸送に関しては、双方向各3車線から各1車線になるので2割程度まで低下するかもしれない。

と言う事で、関空の復活には相当の期間がかかりそうだ。 そしてその間、世界での大阪の地位は大幅に低下せざるを得ない。

そして今後このような事態が発生した場合に備えて、伊丹と神戸の両空港にある程度の国際線機能(税関や入国管理)を持たせておき、関空の機能が失われたり大幅に低下した場合の部分的代替用に準備しておくのも保険として良いかもしれない。

追記(2018/09/05);
根本的な弱点の解消には、地盤沈下が進んで様々な不具合を抱えている第1ターミナルを含めた第一期地区全体のかさ上げが必要なのだが、今更それは不可能だ。 空港島全体を囲む防潮堤のかさ上げしかないのだろう。

September 04, 2018

大阪市内の強風被害

台風21号は強風が特徴だったけれど、その風による被害は直撃された神戸市よりも大阪市内の方がはるかにひどかったようだ。 神戸市は風の被害よりも海岸部での高潮の被害が目立ったのだが、大阪市内では足場の崩壊などの他、駐車場に止めてあった乗用車が吹き飛ばされて転がり回るなど、通常では考えられないような被害も出ている。 この違いは何が原因なのだろうか?

一つは大型の建物の密度や構造が原因で特に強烈なビル風が発生した可能性だが、それで乗用車を吹き飛ばすほどの風が発生するものなのだろうか? あるいは台風の目から少し離れた所に特に激しい強風帯ができていたのだろうか? いずれにしても、何か特別の要因があった気がする。

追記(2018/09/05);
一日たって強風被害の全容が見えてくると、神戸市を挟んで東西で大きな差があることが分かってきた。 それは神戸市の東にある西宮付近から東で被害が大きくなり、逆に神戸市の西側では大きな被害は出ていない。 つまりこれは昔から言われている可航半円と危険半円との差がくっきりと表れた事例だと言うことだ。 そして台風の目から少し離れたもっとも風が強い強風帯が大阪市を通過していったと言うことなのだろう。 その強風帯の風が、立ち並ぶ高層ビルに突き当たって乗用車を吹き飛ばして転げ回らせるほどの複雑で強力なビル風を生み出したものと思われる。

関空水没

台風21号による高潮で関西国際空港が水没した。 TVニュースの映像ではカーゴローダーが荷台までほぼ水没しているので、深いところでは1m以上の深さがあるだろう。 これでは荷扱い施設などの地下にある設備は水没しているだろう。

関西国際空港は以前にも水没して地下にあった電気設備が全滅したことがある。 その後浸水対策をしたはずだが今回はどうだったろう。

これまで関西の高潮対策は大被害を出した第2室戸台風を基準にした来たので、それを1m以上超える今回の高潮には対処できなかったのだろう。 ただ、大阪市の津波対策防潮堤は潮位6m(*)まで防御できるので市街地に被害が無かったことは幸いだ。

ただ、今後津波対策の防潮堤で防御されていない地域や施設の高潮対策の基準となる潮位はは見直さねばならないだろう。 せめて今回の最高潮位の1.5倍は必要だろう。 関空も十分な高さがある防潮堤を巡らして防御する必要がある。

注(*)潮位の基準は干潮時の平均海水面となっている。

追記(2018/09/04);
関空はタンカーの衝突で連絡橋が破壊されるおまけまで付いて泣き面に蜂だ。 明日、いくつかあるシャトル船の航路が再開されるまでは孤立状態が続きそうだ。

追記(2018/09/05);
関空と湾岸を結ぶシャトル航路は、以前は神戸の他にも淡路などとの航路があったが、今は神戸との航路だけが生き残っているようだ。 それでもこれが残っていて良かった。 連絡橋が曲がりなりにも通行可能になるまではこれで人を運ぶことができるから。 空港会社は、最寄りのりんくうタウンとの間を結ぶ臨時航路の開設を進めることだろう。

September 03, 2018

江東ゼロメートル地帯

江東墨田地区の浸水ハザードマップが公表されて波紋が広がっているという。

地下水のくみ上げが禁止されて地番沈下が止まって約40年。 どうやら江東ゼロメートル地帯のことはすっかり忘れ去られていたようだ。

この地帯の水没を防ぐために計画された大地震でも破壊されないスーパー堤防は、現代では国家百年の計はばかばかしいと言ってのけたお馬鹿な人気取り政治家と、その尻馬に乗ったメディアと世論によって葬られた。 その結果、今後百年間は洪水や大地震による堤防破壊からこの地域の水没を防ぐ有効な手立ては無い。 そう、この地域は直下型大地震によって老朽化した堤防が破壊されることによっても水没するのだ。

水没が避けられないのであれば水没しても住民を救う手立てが必要だが、対象人口が多すぎて水没地域外に避難させる有効な手立てが無い。 ならば遠くまで行かなくても良い緊急避難施設を作らなければならない。 学校や公共施設を全て緊急一時避難所として利用できるようかさ上げするなどの方策からでも良いだろう。 そして一時避難所から水没地域外に避難民を移送する乗り物を準備しておくことも良いだろう。

こうした対策には巨額の費用がかかるし用地の収用が必要なこともあるだろう。 その為実施には長い年月がかかるだろう。 しかし始めなければ決して終わらない。 日本橋上空の高速道路の地下化より、こちらの水没対策の方が優先度が高いと思うのだがどうだろう。

捕捉;
いわゆるスーパー堤防は、荒川江戸川水系の洪水の他、高度成長時代にかさ上げが繰り返された老朽堤防が首都直下型巨大地震で破壊されない事を目指して構想された。 また、スーパー堤防は上部の幅が100m以上と広く、堤防上に住宅その他を移転させることも考えていた。 このため堤防の背後に浸水があっても一時避難所として利用できる事も見込まれていた。

文字化けメール

最近文字化けで判読不明のスパムメールが毎日数通やってくる。 様々な女性名で送られてくるが文面は下記の通りで文字化けして判読不明。

本文引用
ねえ!

2ドルでIphoneXを見てください & #12354;なたはそれを取ることができます!

どうやら文字コードが正しく変換されていないようなので変換してみると下記のようになった。

ねえ!

2ドルでIphoneXを見てください
あなたはそれを取ることができます!

これだけでリンク先も無く文の意味も全く不明。

もっともソースを見ると後ろに長々とコードが続いているので、HTML形式で受信するとマルウエアがインストールされてどこかに飛ばされるのだろう。 そんな恐れのあるスパムが多数来るので、私は全てテキスト形式で受信するように設定している。

また、同じように女性名でエロチャットやエロ画像サイトに誘うメール(こちらは英文)も多数来るが、これにもリンク先などが無いものもあるでHTML形式で受信すると悪さをする仕掛けがしてあるのだろう。

同様に、あなたのパスワードをエロ画像に仕込んだウイルスで入手したと称するメールも来るが、パスワードが出鱈目なので無視していたらその後に来るメールにはパスワードがまるで抜けている。 このためこれはいったい何が目的メールかと首をかしげている。

トランプ氏はいつ国連脱退を口にするだろうか

自分の言いなりにならない国際組織からの脱退や協定からの離脱を次々に口にするトランプ氏。 まるですぐキレる発達障害児の振る舞いだが、今度は世界貿易機関(WTO)からの脱退を言い始めた。

この調子では言いなりにならない国際機関の最たるもの、国際連合からの脱退を言い出すのはいつだろうか? そしてそれは米国が世界政治の主要国の座を放棄して小国になることを意味する。

September 02, 2018

カメラはフルサイズ

カメラの2大メーカーがフルサイズミラーレスカメラに向かって動き始めたそうだ。

これまで一眼レフメーカーはAPS-Cサイズのセンサーを使う小型ミラーレス一眼を中心に商品化してきたが、それはフルサイズの一眼レフよりも小型軽量でエントリー層には受け入れられやすいと考えていたからだろう。 これに対してフルサイズ一眼レフカメラを使うのはカメラの大きさや重量を気にしないマニアに限られると考えていたようだ。

デジタルカメラにおいてはセンサーのセルのサイズは性能に大きく影響する。 セルサイズが大きいと電気的ノイズの影響を受けにくいし、ダイナミックレンジが広いので白飛びしにくく階調表現が幅広くなるなどのメリットかある。 しかしセルサイズが大きくなるとセンサー全体のサイズも大きくなり、一枚のウエファーからとれるセンサーの数が減るため価格が高くなると言う不利な要素もある。 その為35mmフルサイズのセンサーを搭載するカメラは高価だった。

また一眼レフ型のカメラを使う側から言うと、ファインダーが是非ともほしい。 それは撮影時の手ぶれのしやすさがまた口が卯からだ。 背面モニターしか無いカメラでは体から離して構えるため不安定でぶれやすいのだ。 ファインダーの無い小型カメラやスマートフォンで撮影した画像を大きく引き伸ばすと、たいていは手ぶれしていることが分かるだろう。 この点ファインダーがあるカメラでは、ファインダーを覗くためにカメラを顔に押しつけて固定するので手ぶれはしにくい。 三脚を用いて撮影するならば良いのだが、手持ち撮影の際にこの安心感は大きい。 そんな理由から高画質を望むマニアはファインダーのあるフルサイズ一眼レフを好んできたのだ。

しかし技術の進歩でファインダー用に使える小型モニターの精細度が上がり、オフフォーカスのボケ具合の確認もできるようになってきたようだ。 それならば電子ファインダーでも十分だろうと言う機運は当然出てくる。 ミラー機構が無ければミラーショックはないし故障の原因となるメカも少なくなるので当然コストも安くなる。2大メーカーがフルサイズミラーレス一眼カメラにシフトし始めたのはこんな理由からだろう。

フルサイズで有ればこれまでの規格のレンズが使えるので、ユーザーにもボディを買い換えるだけで良いというメリットがあるので受け入れられやすいだろう。 その為、フォーサーズ規格のAPS-Cサイズのミラレス一眼カメラより多少価格は高くても需要が多いかもしれない。

September 01, 2018

高額自己負担が必要な五輪ボランティア

五輪ボランティアの説明会があったそうだが、ボランティアの内容を聞いて唖然とした。 地方から参加するボランティアは東京までの交通費の他、宿泊場所を自分で見つけねばならず宿泊費も自己負担だというのだ。

五輪期間中宿泊施設が不足するので、大型クルーズ船をチャーターして外国人観光客用のホテルにしようとしているぐらいの状況では、宿泊費は高額になるうえ数万人にも上るという地方からのボランティアには宿泊場所を自分で見つけることすら難しいだろう。 最低限10日の参加が条件だと言うが、それでは宿泊場所が見つけられたとしても、自費負担額は10万円を遙かに超えて20万円近くになるだろう。 これは一般の大学生が簡単に負担できる金額では無い。 従って、地方からのボランティア参加者の宿泊場所は準備委員会が用意して安く提供すべきだ。 さもなければ、準備委員会が期待している地方大学生でボランティアに参加できるのは、裕福な家庭の子女だけになるだろう。

この問題に限らず、準備委員会の考えは身勝手で甘ったれていると感じることが多い。 もっと緻密に考えて準備に当たるべきだ。

EUがサマータイム廃止へ

サマーターム導入論者は、「欧米先進国」がやっているから日本もすべきと主張する。 ところがその肝心の「欧米先進国」はサマータームが廃止の方向に動き始めている。 理由は健康に有害である、省エネ効果がほとんど無いなどであるが、これは日本のサマータイム導入論者がメリットとして主張する点を真っ向から否定するものになっている。 このような動きはサマータイム導入論者には腹立たしい限りだろう。

参考記事;読売新聞「EUが夏時間廃止の方針…「市民の意見を尊重」 」2018年08月31日 20時22分
                                                【ブリュッセル=横堀裕也、ベルリン=井口馨】発

これまでにも、欧米諸国がサマーターム廃止の方向で動き出していると言うことはいくつかの海外通信社が報じている。

ブログ内関連記事;「夏時間」August 26, 2018

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