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ゲリラ豪雨は日本ではおなじみだが、この数年近世界中でゲリラ豪雨が発生しているようだ。
今年もこの春以来、世界各地から豪雨による洪水のニュースが報じられている。 それもこれまで集中豪雨が少なかった、ヨーロッパや米国からの洪水や鉄砲水の報道が相次いでいる。 これらの地域では過去に集中豪雨が無かったために、市街地の水に対する防御が考慮されていないようで周辺から大量の水が流れ込んで鉄砲水になっているように見える。 このあたりが、長年台風などの豪雨に悩まされ対策を取ってきた日本の市町村との違いだろう。
すでに何度か鉄砲水に襲われて大きな被害を繰り返している所もあるようだが、町そのものの構造を作り替えて安全を確保するという方向に進むのは難しいようだ。 地形的には日本の郊外住宅地に似ているところが多いようなので、日本の対策を紹介するのは役に立つのでは無いだろうか。
米朝会談を止めたと言ったその舌の根が乾かぬうちに、いやまだ開催に向けて交渉中で可能性はあるとトランプ氏。 壊れた風見鶏のように方向が定まらない。
ＣＮＮやロイターなどの記事を参考にすると、原因は側近二人の対立にあるようだ。 トランプ氏が暴走して北朝鮮に無用の譲歩をすることを警戒するボルトン補佐官の強硬な主張に押されて一度は中止を決めたが、これに体面を潰されたと激怒したポンペオ国務長官の剣幕に驚いて、なだめるためにいやまだ完全に止めたわけではなく準備交渉は継続していると言い出したようだ。
今後はどうなるのか予想しがたいが、トランプ氏としてはポンペオ国務長官とボルトン補佐官双方の顔が立つ落としどころを見つけなければならない。 あるいはどちらか一方を切り捨てるのか。 米朝会談開催の有無はトランプ政権の内部事情で決まることになるのかもしれない。
しかしトランプ氏があまり長く躊躇していると、朝韓が米国抜きで和解と終戦を決めてしまうかもしれない。 そうなれば朝鮮半島に対する米国の影響力は大きく損なわれるだろう。 迷っている余裕は一週間ほどしかない。 トランプ氏がどう決断するのかに注目が集まるところだ。
今は捕物帖を含めて、ミステリドラマの新作がほとんど出なくなっているような気がする。
原因は原作の枯渇、若手の俳優・女優が出てこない等にあるかもしれない。
確かにこの十数年ミステリドラマの主役を務めてきた俳優が高齢化して、亡くなった者も多い。 主役女優達も５０歳前後となり従来の設定が使えなくなってきている。しかし代わりにその役を務められる若手も見当たらない。 そんな気がする。
若手が見当たらない原因は、育成コストが安いグループアイドルばかりを売り出して、劇団俳優を主役として売り出す努力を行っていないからではないだろうか。 アイドルグループのメンバーは、独立転身されては困るプロダクションの意向で、演技や歌唱、ダンスなどのまともな訓練は行わない。 その結果、グループアイドルでいるのはつらい年齢になっても俳優や歌手に転向することが難しい。 本人達にも独立志向はあまりなく、二十代後半になれば引退（卒業と言うようだが）して有利な条件で結婚しようとする意識が強いように見える。
一方、テレビ局や局のプロデューサーは経費節減を求められ、手間と資金をかけて主役級俳優を育成して売り出すことを嫌う。 このため演技力が重要では無いバラエティーやトレンディドラマでお茶を濁す事になる。 そのようなドラマでも、グループアイドルのメンバーは訓練を受けていないため人気があっても使い物にならない。
主役級の若手俳優が育たないのはこの双方が合いまってのことだと考える。
その結果のミステリーばかり出ないドラマの氷河時代というわけだ。
次々と出てくる政権に不都合な文書。 しかし政権側はネトウヨを動員して「文書はねつ造」と合唱させるする以外に対抗するすべが無い。
ねつ造を主張するにもねつ造であることを証明する証拠が必要なのだが、それを証明する証拠が無い。 それは政権が自分たちに不都合な事実の証明にならないようにと、記録のほとんどを破棄させてきたからだ。
信頼できる記録が残されていれば反証になるのだが、それをさせてこなかったことが政権の首を絞めている。 これは自縄自縛以外の何物でも無い。
第二次世界大戦時の行動を詫び続けて国際政治で主要国の地位を取り戻したドイツ。第二次大戦開戦は正当だったと詫びず、国際政治でいまだに主要国と認められない日本。全く対照的で、どちらが国益を損なっているのか明瞭だ。
今日は神戸祭りのパレードが行われている。
今日は晴天で暑からず寒からずで、する方にも見る方にちょうど良いパレード日和だ。
神戸祭りは例年五月の連休二週間後に行われている。 しかし一時期、観光客を目当てに京都の祇園祭、大阪の天神祭に合わせて七月後半に行われたことがある。 しかし日中に行うパレードには暑すぎたし、子供の参加も多いので夜間パレードもできないと言うことですぐに五月に戻された。
それ以後この時期の開催が続き、快適な陽気の中で参加者も見物客も市民のための祭りを楽しんでいる。
TV等で昭和を懐かしむ番組が少なくない。 戦災を生き延びた昭和時代の町並みや昭和中期以降の音楽を扱う番組がよく見受けられる。 昭和生まれの世代としては、懐かしさもあるがあまりに賛美されるとそれで良いのだろうかと思ってしまう。
もちろん昭和時代は良いことばかりあったわけでは無い。 ファシズムや兵士と民間人数百万が無くなったと言われる悲惨な戦争があったし、四十年代は公害に悩まされた。 悪いこともあったが過ぎてしまえば懐かしむことができると言うことかもしれない。
それではまもなく終わりを迎える平成時代は次の時代の人たちにどう見られるのだろう。 嘘で塗り固めた政治の時代だったなどと言われないよう、若者達には頑張ってもらいたい。
指輪物語のようなタイトルだが、これは東京の話しだ。
私が子供の頃東京には四つの塔があったが、その後三つが撤去され一つが増えて今は二つだ。もちろん東京タワーとスカイツリーだ。だがこの二つの印象は大きく異なる。
東京タワーはどっしりと大地を踏みしめている様に見え、スカイツリーは軽快で軽く地面に置かれているように見える。どちらも今の東京には無くてはならないが、五十年後の東京の風景の中でどのような地位を占めているか見てみたいような気がする。
もちろん高齢者の私はそんな頃には生きていないが。
米国でキーレス車による一酸化炭素中毒が多発しているそうだ。
CNN記事；「キーレス車で相次ぐ一酸化炭素中毒死、エンジン停止と誤認 米紙」2018.05.14 Mon posted at 11:00 JST
記事によるとエンジンが停止していると勘違いしてと言うが、米国では屋内ガレージが多いからだろうか。 屋外駐車場の利用が多い日本では考えにくい事故だ。
さらに記事によると、事故の半数以上はレクサスなどのトヨタ車だという。 トヨタ車のエンジンが飛び抜けて静かな為。動いていることに気づきにくいのだろうか？
安倍氏や麻生氏、そしてその取り巻き達の言動を見ていると、あたかも「これぐらいは権力者にとって当然の特権だからつべこべ言うな」と言っているように見える。
これは報じられる韓国の政治家や財閥一族の言動とそっくりに見える。 日本社会も韓国並みに劣化しつつあるのだろうか。
昨日（2018/05/09）のWin10のパッチ以後、長年使ってきたOffice XPが使えなくなった。 起動はできるのだがエクセルで数値の入力ができなくなったのだ。
なぜか文字列の入力はできるのに、数値を入力してリターンキーを押すとエクセルが落ちてしまうのだ。 Officeの再インストールを行ってみたが症状は同じで、パッチの巻き戻し以外の手はなさそうだ。 しかしそれもセキュリティ上問題がある。
長年我慢して使ってきたが他に機能の回復手段が見つからなければ、これでマイクロソフトのオフィスに見切りをつけることになりそうだ。
追記（2018/05/12）；
その後調べてみると、WindowsXP互換でインストールしておいたofficeXPが勝手に削除されてoffice10に置き換えられている。これが正常に動作しないことの原因のようだ。
追記（2018/05/13）；
Microsoft Excel は高価（ダウンロードで￥16,000-）なため、WPS Office Standard を購入（通販で￥4,980-）してインストールした。 これまで使っていたファイルを読み込んでみたところでは、グラフの表示が若干異なる印象（ドットや線がやや太く表示される）だが、その他は問題がなさそうだ。
マレーシアの国会選挙で９２歳のマハティール元首相が復帰した。 独立後長く国を指導した老練政治家が、ナジブ政権の不正にたまりかねて復帰したと言うことらしい。 しかし、この高齢での復帰は大変な決断だったことだろう。
翻って、我が国の政治も不正や不公平だらけだ。 日本にはマハティール氏は出ないのだろうか？
米国が国際合意から離脱してイラン制裁を再開すると表明したことは、イランとロシアの接近を促進する可能性がある。
一族のロシア事業への制裁を避けたいトランプ氏は、シリアからの軍事撤退を進めることでロシアとの対立を緩和しようとしている。 しかし、米国のイラン制裁復活はイランとロシアの接近の後押しをして、結果としてトランプ一族のロシア事業に悪影響を及ぼす可能性がある。 また、欧米や中露がイランへの制裁を緩和する方向に動く可能性もある。
トランプ氏以前から、インドやイスラエルの核武装の容認など米国のダブルスタンダードは有名だが、北朝鮮制裁を緩和してイラン制裁を復活することは国際的な支持を得られないだろう。 結果として米国の国際的地位をさらに低下させることにつながりかねない。
最近、ヨーロッパ主要国で自動車のＥＶへのシフトが加速しているようだ。 背景には、温暖化ガスの発生量が少ないとされてきたジーゼルエンジンの、燃費のごまかしや健康有害物質の排出量の多さなどが認識され、それに対する忌避心理が強まったことがあげられるだろう。
これに伴って、英独仏などではジーゼルエンジン車の将来の販売禁止やＥＶの義務化などが検討され始めている。
ただ気になることがある。 それは、これまで炭素燃料でまかなってきた自動車の消費エネルギーを、将来は全面的に電力に求めなければならないと言うことだ。 それに伴って予想される電力需要の急増にどう対処するのかが各国政府には求められる。
英国を除きほとんどが地続きのヨーロッパでは、不足する電力は輸入することができる。 しかしその大半は石炭発電を行う東ヨーロッパや、原子力発電を行うスペインなどからの輸入に頼らざるを得ないだろう。 また、それでも十分な電力を確保できない可能性もある。
その結果電力危機が発生するのを避けようとすれば、国全体の電力消費量を抑える必要があるだろう。 つまり自動車のＥＶシフトは、国全体の電力消費量の強制的削減の原因となる可能性がある。 それを少しでも軽減するためには、ＥＶの軽量化や最高速度の抑制など、様々な省電力対策を行う必要があるかもしれない。 それがうまくいくのかどうかが気になるところだ。
補足；
電力需要を抑える為には水素燃料が有効だと考える人もいるだろう。 しかし、水素燃料には住宅地でも設置できる安全な補給ステーションやステーションへの輸送などのインフラ整備に必要な資金や法の整備に時間がかかる問題があるほか、現在の技術で大量に水素を生産するに大量の電力が必要である等と言った技術上の問題もある。
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