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February 2017

February 24, 2017

金正男氏暗殺はVXガス

マレーシア警察情報として、金正男氏暗殺の毒物はVXガスだと報道されている。顔に吹きかけた、あるいは液体を顔に塗ったと言う情報から、かつてオーム真理教が被害者の顔に吹きかける方法で暗殺につかったこのガスではないかと思っていたので、やはりそうかという気がする。

実行犯の女たちが素手で扱ったと言う情報もあるが、北朝鮮当局にしてみれば使い捨ての女たちが生きようが死のうがどうでも良かったのだろう。むしろ捕まってあれこれしゃべられるより、捕まる前にさっさと死んでくれた方が良かったのかもしれない。

February 23, 2017

ASUKLの物流センター火災

大手通販会社の物流センターが火災を起こして配送が不能になっている。

経営者は早期に業務再開ができると説明していたが、そうは簡単にはいかないだろう。まだ完全には鎮火していないので消火にはさらに数日かかるだろうし、鎮火しても内部の物品に触れられるようになるには現場検証の完了を待たねばならない。しかし倉庫の面積が広く、焼失面積も広いため現場検証と火災原因の確定の完了には数ヶ月かかる可能性もある。

さらに、倉庫の使用を再開するには再発防止策などを監督官庁に提出して使用許可を得ねばならない。再発防止策の策定には火災原因が確定しなければならないので、再発防止策の策定を開始できるのも遅れる。そして、承認された再発防止策の通りの工事を行い消防検査を受けて合格した後、やっとこの設備の使用を再開できることになる。工事の内には、火災で損傷した設備の交換や建物の補修が含まれるのは言うまでもない。建物の傷み具合によっては全面建て替えのほうが早いこともある。

これらの全てを完了して設備の操業を再開できるようになるには、少なく見積もっても1年はかかるだろう。短期間の業務再開はあり得ないと考える方が良い。

February 17, 2017

日本でも横行する代替的真実

トランプ大統領側近の発言で一躍人気タームとなった「代替的真実」は日本の内閣でも横行している。

国会の質疑で、「不都合な真実」に関する質問には答えない、あるいは「代替的真実」を提示する事が流行しているからだ。文句を言わずに政権が決めることに従えと言いたいのだろうが、これはファッショ化への過程の一つだ。

気になるのは、脱戦後教育でお上には黙って従うよう教育された脱戦後世代が、それに何の疑問も抱いていないことだ。

February 16, 2017

トンデモ科学者の疑問;宇宙創世編(ビッグバンのシナリオ)

始めに混沌(無)があった。それには次元がなく大きさも時間すらもなかった。

その混沌の揺らぎのごときものから、対をなす存在が生まれた。一方を正(陽)と呼び他方を負(陰)と呼ぶ。これらにも次元はなく、大きさも時間もなかった。次元が存在しない混沌には位置の概念もない、従って正と負の位置関係を考えようとしても意味がない。

次いでこれらのそれぞれに次元が生じ、大きさと時間が生まれた。大きさと時間が生まれたことによって正と負は膨張を始め、それぞれに空間が生じた。

膨張するにつれて相変化が起こり、正には正のエネルギーが、負には負のエネルギーが凝縮し始めた。そして、そのエネルギーの蓄積によって正と負は急膨張を始めた。これがビッグバンである。

蓄積しつづけるエネルギーによって空間の膨張が加速しある限界を超えると、膨張をつづけるに十分なエネルギーが凝縮できなくなり空間が冷却し始めた。空間の膨張は速度が低下しながらもさらに続きそれによる冷却も続いた。その冷却によって、臨界点を超えるとエネルギーの凝縮が止まった。これがビッグバンの終了である。

冷却がさらに続くと素粒子が凝縮し始めて質量が生じた。その重力によって空間の膨張が急減速され、緩やかな膨張だけが残った。

混沌内で対をなす正と負の宇宙は、離れているとも重なり合っているとも言える。しかし次元を共有しないので互いに観測は不可能である。ただし混沌を通じた相互作用があり、これがダークエネルギーの正体である。相互作用の強さはそれぞれの宇宙内の質量の流動によって、宇宙内の位置によりまた時間により変化する。

これが我々の宇宙である。

February 15, 2017

トンデモ科学者の疑問;「天文編20(負エネルギー物質とダークマター)」

常々疑問に思っていることがある。それは負エネルギーは存在しないのかと言うことだ。ほぼ全ての物事には裏と表、あるいは陰と陽がある。それならばエネルギーにも陰つまり負があって良いと思うからだ。

こんな質問を専門家にすれば、そんな物が存在すればエネルギー保存則が成立しなくなる。エネルギー保存則が常に成立している以上負エネルギーの存在はあり得ないと言って一蹴されるだろう。しかし本当にそうだろうか。負のエネルギーが実際に存在していない証拠としては、これだけでは不十分のように思える。負のエネルギーが実在しても観測できない可能性について考えてみたい。

負のエネルギーは負の量を持つ。従って有名な式e=mc2の左辺を負とすると、質量mかc2のどちらかが負の値をとることになる。その意味するところは何だろうか?

まずc2が負であるということは速度が虚数であると言うことで、これは物体が虚空間に存在することを意味する。これはつまり、負エネルギ-の物質が実空間にある時は負の質量を持ち、虚空間にある時は正の質量を持つことになると言うことを意味する。これを正エネルギーの物質に拡張すると、正エネルギーの物質は実空間では正の質量を持ち虚空間では負の質量を持つことになる。

次に、正エネルギー物質と負エネルギー物質の相互作用を考えてみよう。引力については、万有引力方程式から明らかなように、質量が正の正エネルギー物質と質量が負の負エネルギー物質の間では力が負になるので斥力が働く。つまり、正エネルギー物質と負エネルギー物質は反発し合い互いに遠ざかろうとする。従って両者が衝突することはない。従って、両者の粒子が空間で混在している状態では、同種の粒子が引き合い異種の粒子が反発し合うことで次第に局在化するだろう。

これは現在の我々の空間、つまり正エネルギー粒子が主体の領域に負エネルギー粒子が見当たらない理由になり得るだろう。つまり、局在化の結果現在の我々の観測可能宇宙内では負エネルギー粒子が発見できない状態になっている可能性もあると言うことだ。

c2が負である事の意味については別の解釈もできる。負エネルギーが虚空間に存在するとすれば、原初に超空間の揺らぎなどで正負のエネルギーが対生成したが、正エネルギーは実空間を、負エネルギーは虚空間をそれぞれの属性として形成したため、互いの空間からは観測できないと言う考えだ。この場合正負は交換しうるので、どちらが正であるかは意味がない。さらに、この場合は我々が観測可能な空間内には負エネルギーが存在しないため、実用上は負エネルギーは宇宙に存在しないとも言える。

ところで、負エネルギー物質が実空間に存在すると仮定して、どうすればそれを観測できるのだろう。一番に思い浮かぶのは斥力の観測だが、これでは通常物質に対して斥力を働かせるとされるダークエネルギーと区別が付かない。あるいは、ダークエネルギーは負エネルギー物質である可能性を考えても良いのだろうか。

February 14, 2017

トランプ氏は「弱い大統領」?

無謀で過激な発言で「強い大統領」を望む右翼保守派の支持を集めて当選したトランプ氏だが、ここに来て売り物の政策が次々と暗礁に乗り上げ立ち往生寸前の状況だ。

加えてトランプ氏の政策には与党からの反対も強く、このままでは「強い大統領」どころか第一任期早々の辞任にも追い込まれかねない状況だ。それもあって、このところ外交では柔軟な態度を示す努力をしているようだ。米国に媚びを売りに行った安部氏を大歓迎し、選挙期間中の対日強行政策を引っ込めたのも外交無知の非難をかわそうとする狙いだろう。

但し、瞬間湯沸かし器のトランプ氏のことだから、また何か気に入らないことがあれば逆上してとんでもないことを口走りかねない。さらにそれをいさめるべき立場にある取り巻きが、トランプ氏に輪をかけた非常識な発言を繰り返している有様だ。

さて、この政権はいつまで持つのだろうか。

バス全焼

今日(2017/02/14)高速道路上でバスが発火して全焼したと報じられている。

自動車火災は時折報じられるが、私も数度見たことがあり実際の発生件数はかなり多いのではないだろうかと思っている。

火災の頻度はともかく、自動車火災は燃料に着火すると一気に広がり全焼に至ることが多い。このためか、内外装の不燃化や難燃化は鉄道車両に較べると遙かに劣っている。

鉄道車両は、戦後まもないころに発生した桜木町事件で多数の焼死者を出した経験から難燃化が継続して続けられてきた。そしてその成果が新幹線放火事件に現れた。この事件では犯人がガソリンをまいて放火したが、車掌が消化器で簡単に消し止めている。内装のほとんどが難燃性や不燃性の物で作られているからだ。

これに較べると自動車どうせ燃料に火が着けば炎上は避けられないという考えからだろうが、易燃性のプラスティックや繊維が内装の主体になっている。しかしこれでは内部も簡単に炎上してしまうので、社内に取り残された負傷者の救出に時間が取れない。少しでも時間を稼ぐためにも、不燃化を進めるべきだと思うのだがどうだろうか。すでにそのための技術が存在するのだから。

また、事故などで損傷したタンクから漏洩した燃料の自動消火装置などもあって良いだろう。

February 12, 2017

反対デモを逆用せよ!;反対運動鎮圧法

米国を始め、あちらこちらで反政府運動が活発化している。政府側にとってこれはやっかいな問題だが、反対デモを逆用して沈静化させる方法がある。

それは使い古された方法だがいつでも有効だ。

活発な反対運動でデモの規模が拡大している時、政府側はデモ隊に工作員を送り込み、過激派をあおってデモを暴力化させる手段をとることがある。デモが暴力化したり暴動化して利すれば、参加者の内リベラルな者たちはデモから距離をとろうとする。また穏健な反対派も距離をとろうとする。これによってデモ参加者は減少するので、武力鎮圧が容易になる。また、それによって過激派がさらに過激化すれば、反対運動はしらけて沈静化に向かうことが多い。

これは使い古され、しばしば利用されてきたが常に有効だったし、今でも有効なはずだ。むしろネットでのあおりが利用できる今の方が使いやすい方法だろう。

寿命の問題

20世紀の中期から21世紀初頭にかけて実に多くの新技術が開発され、それを利用した設備や建造物が作られた。しかしそれらには大きな問題がある。それはおしなべて寿命が短いことだ。

ただ、それには理由がある。20世紀初頭から急速な技術革新が進んだ。このため、20年も経てば新技術が実用化されて現在の物は陳腐化し、50年も経てば使われなくなって廃棄されると言う考え方が、20世紀の中期から待つにかけては一般化した。そこで物作りに当たっては、19世紀から20世紀初頭にかけてのように数百年という長い寿命を想定するのはばかげている、もっとコストを優先した物作りをすべきだと言う考えが常識となった。

その結果、大半の物の設計寿命は20~50年で使用の限界に達するとされた。短い寿命を設定すれば高価な材料を多く使わずに済み、低コストで合理的だとお言うわけだ。

ところが、その頃に建設された建造物や設備の多くが現在も継続使用され、そのメンテナンス費の急増が問題となっている。そもそも設計寿命が過ぎた物を使い続ける事が問題なのだが、数が多いためそれらのスクラップアンドビルドの費用がまかなえない。国民や政治家、そして業者が新技術を使った新施設を要求するので、そちらに費用が取られるからだ。

かくして、十分なメンテナンスができず、かといって立て替えもできない劣化した建造物がどんどん増加して行く。

その一方で、新しい建造物や設備はどんどん作られて行く。私はこれらの維持にかかる後年度負担が、予算としてきちんと計上されているのかどうかが気になって仕方がない。

February 10, 2017

大都市の発展は国力の衰え

山手線の新駅建設で東京のさらなる発展を図るとのニュース。しかし人口減少時代の日本では、大都市の発展はその数倍地方を衰えさせる。その結果、日本全体の経済力や国力の低下につながるだろう。

歴史上、大都市ばかり発展した国の多くは衰えている。民衆の裕福さが国への愛着を生み、それが国力の元であるのと同様に、地方の豊かさが国家の柔軟性を保証し、それが国の耐久性を高める。

日本が大都市偏重を続けていれば、急速に国力が衰える日が来るだろう。

安倍首相は韓国人似

安倍首相を見ていると韓ドラに出てくる韓国人によく似ていると思う。

それは誤りを犯しても決してそれを認めず、あれこれと屁理屈を並べたり居丈高になって言い逃れようとする点だ。それが実によく似ている。

February 08, 2017

日本の代替的真実

国会における防衛s大臣答弁;
「戦闘と言うと憲法9条に抵触するので、武力衝突と言うことにしている。」

中身が同じでも、言い方で憲法違反になったりならなかったりするという意味だろう。日本人が好きな言い換えによるごまかしだが、これもまた「代替的真実」と言えるだろう。

February 06, 2017

代替的真実

米国での現在の流行語の第一位は「代替的真実」だそうだ。

意味がわかりにくいが、「代替的真実」とは「真実では無いが真実として受け入れさせなければならない虚構」と言うことのようだ。

だとすれば、太平洋戦争の時代にはこの「代替的真実」が日本に氾濫していたことになる。「大本営発表」はその代表だ。また、安倍首相もこの「代替的真実」の愛好者のようだ。

不都合な真実

トランプ氏がここに来て「代替的真実」ならぬ「不都合な真実」に直面している。

それはオーナー経営者は、自分が所有する企業内では専制君主であり全ての上に立つ。しかし法治国家では、統治者の上に法があり、法を作る議会とそれを守る司法とが統治者の暴走や独裁に歯止めをかける。

しかし、今まで自分の企業で専制君主であったトランプ氏には、それが受け入れられないようだ。

高梨沙羅復調

高梨沙羅が調子を取り戻してきたようだ。昨シーズンや今シーズンの序盤のように大差で圧勝とは行かなくなってはいるが、3連勝は不調をほぼ向け出したとみて良いだろう。飛んでいる姿を見ても、ふわりと浮く感じがかなり戻ってきている。完全復調も間近と期待したい。

伊藤有希は今回は表彰台に上れなかったが、今シーズンは表彰台の常連となり高梨に追いつきつつあるようだ。今シーズンの総合成績でこの二人の1位2位も可能性亜高くなっているのはうれしいことだ。他の二人も急速に成績を上げているので来シーズンはトップ10に日本人が4人と言うこともあるかもしれない。

とはいうものの、他の国の若手たちも急速に追いついてきている。来シーズンは混戦になるかもしれないが、日本人の誰かが常に表彰台に上がるという活躍を期待したい。

それにしてもNHKの中継はいただけない。日中のゲームにもかかわらず二週続けて二日目は生中継が無かった。両日ともBS1とBS2で同じ内容で生中継をしていたのだから、一方を女子ジャンプにすることは可能だったはずだしそうすべきだった。

一方、男子ジャンプの成績は目を覆うばかりだ。過去の偉大な選手が現役に留まり続けると、それを超えることを憚る、あるいは超えようとする選手にメディアが暗黙の圧力をかけて自粛させる日本スポーツ界の悪習が主な原因であることは明らかだ。この悪習が改められなければ、リジェンドが現役に留まる限り日本の男子ジャンプの復活はなさそうだ。

February 04, 2017

高波を突っ切って電車が走る

ロイターのサイトに、英国南西部の海岸で電車が高波に打たれながら走行している光景が紹介されている。

記事;「Giant waves smash British commuter train
                  2017年 2月 2日 Thursday

写真では波打ち際の低い護岸(4m程か)の上に敷かれた線路を走る電車に10m遙かにを超えるような波しぶきが打ちかかっており、電車がそれを突き抜けて走行している。別の写真にはその高波の中を泳ぐ男も。

日本の鉄道であれば運転見合わせになって当然の状況だし、泳ぐなどもってのほかと言われるだろう。

国が変われば安全感覚も異なると言うことだろうか。

February 03, 2017

凶星ネメシス

2017/02/02のコスミック・フロントで、二万六千年周期で地球に彗星の雨を降らせて生物の大絶滅を招くという、太陽系の未知の伴星を取り上げていた。もっとも、この説が提唱されてから30年以上探索が続けられているがいまだに存在の確たる証拠は見つかっていない。だが、無いことの証明はあることの証明に較べると遙かに困難なため、説自体は否定されていないようだ。

過去の生物大絶滅を招いたのは彗星の衝突だという考え方については、他にも原因となる惑星Xなど が提唱されており、これらについても探索が行われているがいずれも発見には至っていないという。

コスミック・フロントでは生物大絶滅について、過去に彗星衝突以外の説も紹介している。その説では、太陽系が銀河系を公転する過程で星の密度変化などの理由で宇宙線強度が変動し、これが原因で生ずる気候の大変動で大絶滅が生じたとしていた。

このように全く対立する説を知らぬ顔で紹介するのはこの番組の常だが。さすがに同じ回ではそれは避けるようだ。

いずれにしても、コンピューターシミュレーションで説明が付くというのは、幾つもありうる解の内の1つを見つけたと言うことで、それ以外の解が無いことは確認できない。現状ではどの説もあり得る可能性の1つと考えるべきだ。

ついでに言えば、世界の終末マニアが多いアメリカでは、今年の10月に見えない惑星が地球に衝突して人類が滅亡するという説が流れているそうだ。早く終末の日が来て天国に行きたいという「敬虔なキリスト教信者」が多いアメリカらしい。

February 02, 2017

政治家と世論の間違い

どこかで読んだ誰かの言葉に、「政治家はしばしば間違うが、世論はもっと頻繁に間違える。」とあった。

そしてここからは私の付け足し。
「特に大衆が恐怖と憎悪にとりつかれている時は。」

さらに、
「そして政治家は自分の利益のためにそれを利用する。」

政治家や世論の誤りを見つけ、それを修正するのがメディアの重要な役目なのだが、今のメディアにはその力も意識も見えない用に感じる。また、大衆もメディアが世論を修正しようとするのを許さない。

それは全体主義の始まりなのだが・・・・・。

February 01, 2017

米国の選別的入国拒否は日本のチャンス

米国の選別的入国拒否は日本の経済にとってチャンスにしうるかもしれない。

インド、パキスタンなどの出身者で欧米で高度の教育を受けた人材は、現在の先端研究やハイテク産業には不可欠の人材だ。米国の企業で研究開発の中核を担っている人材に、これらの地域の出身者や中国人がいかに多いかは行ってみればすぐにわかる。

米国がこれらの人材を排斥するというのであれば、日本が米国の先端産業に研究開発拠点を提供すれば良い。やがて日本企業もそれらの人材を得やすくなり、ハイテク産業の強力な戦力となるだろう。

日本の親たちは上級事務職ばかりありがたがり、研究開発の現場で働く物たちを低く見るので、日本人の若者も努力にふさわしい社会的評価が得られないとしてこれらの職種を馬鹿にする傾向がある。日本の技術水準が相対的に低下している原因はここにあるのだが、それを補う方法として考えてみるべきだと思う。

また、それらの地域の出身者は大都会生活に執着しないので、地方都市に開発拠点を受け入れるには好適だ。また、欧米で高度な教育を受けた者は、その多くが富裕層出身者なので社会規範意識も高い。従って良く言われる治安問題も起きにくい点は都合が良い。

今後トランプ氏に必要になりそうなもの

「突撃隊」、「親衛隊(SS)」そして「強制収容所(ラーゲリ)」および「KGB」または「ゲシュタポ」。 さらには毛沢東が「文化大革命」時に「紅衛兵」でまねをしたように、「トランプ・ユーゲント」も必要になるかもしれない。

「ハイル! トランプ大総統」

老化防止策

最近報じられたいくつかの研究報告によると、一日5杯のコーヒーと数個のビターチョコレート(日本流に言えばブラックチョコレート)を摂ることが脳や血管の老化防止に有効だという。

どちらも健康活動家からは目の敵にされてきた食品だが、このような逆の研究報告が出てくるのは面白い。要は、何かだけを摂ったり何かだけ排除したりせずに、いろいろな食物をまんべんなく食べることが健康に良いと言うことだろう。逆に言えば「今話題のナントカダイエット法」は健康に悪いと言うことになる。

当たり前と言えば当たり前のことなのだが、それでは話題にしづらく金儲けのネタにならない。健康活動家も自分の商売にならないことは言わないということだ。

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