大型連休廃止提言

今年も初夏の大型連休が近づいてきた。また大勢が一斉に観光に繰り出していくことだろう。

しかし、この一斉に繰り出すことが日本の観光業のコストを押し上げているような気がしてならない。一斉大型連休のピークに合わせた規模の設備を維持し、動員可能な人員も確保しておかなければならない。そしてそれは全てピーク外の時期には遊休資源となってコストを押し上げ、採算を悪化させる。つまり大型連休が日本の観光業を高コスト体質にしているのだ。

そこで大型連休を廃止して、その代わり大手企業に対して各従業員に分散して大型連休を取得させることを義務づけるのはどうだろう。当然、親の連休に合わせて子供が学校を休むのも当然の権利として認める。夫婦共働きの場合、夫婦がスケジュールを合わせて大型連休を取得する権利も法的に保証する。

こうすれば観光客の集中が緩和され、全ての面で観光業のコストを押し下げる役に立つだろう。これはまた、観光客が雑踏や持ち時間の苦痛から解放されることも意味している。