メールは災害情報伝達には不適切

最近は何でもインターネットと携帯電話のご時世だ。そのため避難準備情報や避難勧告などの災害情報をメールで伝達するのが流行しているようだ。

しかし、たまたま対象地域にいた人を含めた不特定多数に、遅滞なく伝達するにはメールのように対象が限定される手段に依存するのは不適当だ。まして、特定の携帯電話会社のみの契約者を対象にするなどと言うのは論外だ。

そもそも、電子メールには即時性が保証されていない。相手が電源を切っていたり、電波が届かない場所（沢筋や谷間など）にいたり、メールサーバーの都合などで配信が遅延することはいくらでもある。これに対し、防災無線のように大音量のスピーカーを用いる方法は、古くさいが対象が限定されず即時伝達が可能であると言う利点がある。

つまり対象が限定されるメールよりも、優先や無線による放送には圧倒的な利点があるのだ。だから、災害に関する情報の伝達は放送を主とし、メールなどはその補助と考えるべきだ。

また、対象を限定しない電子的伝達方法としては、メールよりも優れた方法がある。それは地上デジタル放送に割り込んで災害情報を放送する、あるいは緊急放送受信機能を利用すると言った方法だ。

さらに、受信機側では郵便番号を指定して受信対象を設定する機能がある。これを拡張して、郵便番号などで指定して放送すると対象地域の受信機の電源が自動的に入り、緊急放送の受信を開始するような機能を持たせることは易しいことだろう。そのような方向で放送による伝達機能を拡張する方が、メールに依存するよりも好ましいと考える。