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スカイツリーが完成した今も、東京の空を支配する塔は東京タワーのように私には思える。
理由はいくつかあるがその第一は立地にある。
芝公園の丘の上に立つ東京タワーは、周囲に広い空間があるため足を踏ん張って堂々と立ち、あたりを支配しているように見える。 これに対してスカイツリーは、ビルの隙間にちょこんと置かれた様で肩身が狭そうに見えるのだ。
建設費を抑えるためだったとは思うが、周囲に半径が塔の高さほどの緑地があればスカイツリーも堂々として見えるのにと残念だ。
Amazonの名で新顔の偽メールが登場した。 文面の日本語はかなり改良されてきているが、まだおかしな部分が残っている。 また、ヘッダーにある差出人や返送先のアドレスのドメインを見れば偽物であることは一目瞭然だ。 宛名人の人名がないところを見ると、どこかから流出したメールアドレスを利用して、住所氏名やアカウントID、パスワードなどを窃取しようとしているのだろう。
私に届いたメールの文面は下記の通り。
差出人；Amazon Service Japan（amazons4@b.axmpg.com）
返送先；sales@xxx.com
件 名；Amazon Services Japan重要情報についての通知
ーーーーーーーーーー本 文ーーーーーーーーーー
平素は Amazon.co.jpをご利用いただき、誠にありがとうございます。
突然のご連絡となりまして大変恐縮でございますが、この度は重要な連絡があり、メールをお送りさせていただきました。
残念ながら、ご登録いただきました住所をAmazonにてお調べいたしましたところ、正しいご住所であることが確認できませんでした。。
つきましては、ここでAmazonで確認可能な住所（国・都道府県/州・建物名/部屋番号）にご修正していただきますようお願いいたします。
こちらへ改正ください。
ロクインアカウント
大変お手数ではございますが、【#2019年1月15日#】までに
ご登録情報の修正を行なっていただき、その旨をご返信にてお知らせください。
今後とも、Amazon.co.jpをよろしくお願いいたします。
Amazon.co.jp
補足；テキスト表示では上記のようになるが、HTML表示にするとログインアカウントの部分にリンクが仕込まれているのがわかる。
リンク先のアドレスは「変態の天国」だそうだ。
先日インドネシアで起きた津波は、噴火で起きた火山の山体崩壊が原因だと言われている。
崩壊した火山は、１９世紀末に史上最悪の一つと言われる巨大噴火を起こしたクラカタウ（クラカトア）火山の後にできた、「クラカタウの息子」と呼ばれる火山だ。 この火山は、１９世紀の噴火で火山島の大部分が崩壊した後のクレーターにその後の活動でできた小さな火山島で、それが今回の噴火で再び崩壊したものらしい。 今回の噴火でこのような被害が出ていることから考えると、１９世紀の巨大噴火でも津波が発生したはずで、その被害はすさまじいものだったに違いない。
今回の津波同様の噴火に伴う山体崩壊による津波は日本でも記録があり、江戸時代には雲仙岳と蝦夷駒ヶ岳の山体崩壊による有明海と噴火湾での津波が記録に残っている。 歴史上の記録はなくても、海際の火山や火山島あるいは海底火山ではどこででも発生する可能性はある事は記憶しておくべきだろう。 また山体崩壊は無くとも、明神礁の噴火で調査船が沈没したように海底噴火で小規模の津波が起きる可能性もある。
外国の例では、ハワイには海底地滑りで発生した津波が標高１００ｍ付近まで駆け上がった痕跡もあるそうだ。 この海底地滑りが地震によるものか噴火によるものかは明らかではないが、プレート活動以外でもそのような巨大な津波が起きることもあると言うことは知っておくべきだろう。
ＡＩと監視カメラシステムの高度化で、１９８４年のように国家が国民の全てを常時監視できる社会が近づいている。 既に中国では、顔認識機能を組み込んだ監視カメラが１億台以上設置されて犯罪者捜査に使われて成果を上げていると報道されている。 同じ報道によれば信号無視のような些細な脱法行為でも個人名と顔をネットに晒し、必要であれば逮捕することが可能になっている。 監視対象に国家権力にとって好ましくない人物や外国人も含める事ができるのは言うまでも無い。
さらにスーパコンピュータが高度化すれば、監視対象を国内にいる全ての人間に拡大することは造作も無い。 監視対象が増えてもコンピュータを増設するか拡張するだけで良い。 そして防犯を口実にすれば全ての場所を監視できるようカメラを配置することも難しくはない。 個人の住居内にインターネットに接続しているカメラが有ればそれも利用できるし、スマホや携帯端末に組み込まれているカメラを勝手に利用することもできる。 それらに小さなチップを組み込むだけで良い。 今の技術は既にそれを可能にしているのだ。
さらにキャッシュレス決済システムのデーターを利用すれば、各個人の行動のほとんど全てを監視できることは言うまでも無い。
インターネットを利用する便利は、プライバシーの放棄に等しいことは知っておくべきだ。
投機市場が不安定さを増す中で、東京市場の休みの多さが気になり始めた。 週末のニューヨークの次に週明け最初に開く重要な市場であるにもかかわらず、振替休日で月曜の休場が多い。 このため日本の投資家は一日遅れの対応しかできず、機会損失を被っているのではないだろうかと言う事だ。
週末以外の休場日を比較してみると、米国の９日に対して日本は１６日で、その差のほとんどが振替休日の月曜日だ。 この際（少なくとも金融機関の）振替休日を廃止して、日本の投資家が世界に対して一周遅れにならないようにしてはどうだろう。 そうすれば東京市場の取扱量の増加にもつながると思うのだが。
追記；
別の案として、土曜日に市場を開き月曜日は休むのも良さそうだ。 土曜日の午前中だけの「半ドン」でも良いかもしれない。 そうすればニューヨーク市場の動向に即対応できるので東京市場が人気を集める可能性がある。
保育園不足には保育士を増員、自動虐待対策には児童福祉司などを増員、高齢者介護施設の過重労働対策には介護士を増員、などと政府は言うけれど、いったいそれだけの員数をどこから調達するつもりなのだろうか？ 最大の問題は労働人口の減少と劣悪な労働条件が原因で、それらの分野で働こうとする者が少ないことだ。
劣悪な労働環境をそのままにしておきたいので、外国人労働者をと導入してと考えてもそれはうまくいかないだろう。
恐慌とまでは行かないのだろうが、米国の事業家や投資家達にトランプ不況への懸念が広がっているようだ。 トランプ氏とその支持者達は、居丈高に出れば相手は恐れ入っていいなりになると考えていたのだろう。
それは米国が唯一の経済超大国であった時代なら功を奏したかもしれない。 しかし今は国際政治同様経済も多極が進み、米国抜きで経済が成り立ち得る状況が広がっている。 このため米国が脅しをかけてもためらうことなく対抗措置を取られ米国も被害を受ける。 トランプ氏はこの逆被害に関する認識が甘かったようだ。
そして米国の事業家や機関投資家は、今や逆被害による米国経済の低迷を懸念するようになっているのだ。 大国の一つでしかなくなった米国の市場支配力についての、トランプ氏とその支持者達の錯覚が今や米国を苦しめ始めている。 トランプ氏が体面を失わずに、言い換えると支持層の信任を失わずにこのジレンマから抜け出せるかどうかが問題になり始めているのだ。
抜け出せれば選挙不正などによる弾劾を回避できるだろうが、失敗すれば弾劾によって罷免される可能性が高まる。
今日のワイドショーは、昨日（2018/12/16）札幌で起きたガス爆発事故で持ちきりだ。 とはいうものの、近年日本で起きた爆発事故のほとんどは使用済みのカセットコンロ用のボンベやスプレー缶を廃棄するためのガス抜き処理中に起きているものだ。
そしてこれは１～２年に一度ぐらいは起きているのに危険性に対する認知度は低い。 ワイドショーでもスプレー缶処理の危険性に驚きの声が上がるが、それはすぐに忘れ去られてしまい事故が繰り返される。 スプレー缶の背面には、ガス抜き処理は風通しの良い屋外で行うよう書かれているのだが、それは日本人得意の「私には不都合な事は起こらない」と考える習性でほとんど無視されているようだ。
かつてフロンガスがスプレーの噴射ガスとして使われていた時代には、噴霧した塗料などのミストが引火して炎上する事はあってもガス爆発は希だった。 だがフロンガスが禁止された今、噴射ガスはプロパンガスかジメチルエーテルがほとんどだ。 これはどちらもきわめて燃えやすいガスでガス爆発の危険性が大きい。 一般にガス爆発の威力は火薬よりも大きいので、その危険性はもっと周知させるべきだろう。
それはそれとして、私が住む神戸市ではスプレー缶のガス抜き処理は不要となっている。 ただし一般の空き缶とは区分して収集されているので、処分中に缶が破裂しても爆発で損傷しないような処理設備が使われているのだろう。
補足；夕方テレビを見ていると、ある局のニュースで神戸市は穴を開けて捨てることになっているとしていた。 しかし私が住む中央区ではスプレー缶専門の回収車が回って来るので穴を開けなくて良い事になっている。 もっとも、神戸市は区によって（おそらくは各処理工場の収集範囲によって）ゴミの分別の方法が異なっているので、スプレー缶の回収方法も地区によって異なっているのかもしれない。
日本と韓国のテレビドラマを比較すると、最大の違いは次の点だろう。
韓国のドラマ制作者（プロデューサーやディレクター、カメラマンなど）は、主演と助演を含めて女優の魅力を引き出そうと努力する。
これに対して日本のドラマ制作者は、女優の人気におぶさろうとするばかりで女優の魅力を引き出す努力はしない。
今日から４Ｋと８Ｋの「本格」試験放送が始まって、各局は通常チャンネル連動番組を流してＰＲに懸命だ。
だが、現実に４Ｋあるいは８Ｋのチャンネルを受信できている人はどれくらいいるのだろう。 ４Ｋや８Ｋのチャンネルを受信するにはアンテナから受像器まで全てを対応する物に換えねばならない。 また、高解像度の効果を実感するには受像器もそれなりの大きな物を使わなければ意味が無い。
現状、４０型未満の受像器はほとんどがセミハイビジョンになっており、フルハイビジョンの受像器はコンピューターのモニターとの兼用を意識しているような特殊な物を除くと４０型以上しかない。 これはそれなりの大きさがなければ、画面の解像度を上げても意味が無いと言うことだろう。 それから考えると高解像度の効果を実感するには、４Ｋでは６０型以上、８Ｋでは１００型以上が必要になるだろう。 そのような大型受像器は高価だし置き場所もそれなりの広さが要求される。
そう考えると、狭い日本の一般住宅では置き場所が確保しにくい。 従って一般住宅に普及するには時間がかかるだろう。 皮肉を言わせてもらえば、８Ｋを普及させるにはまず広い住宅を庶民に普及させねばならないと言うことだ。
補足；
パソコン用のモニターでは２７型から４Ｋのモニターがあるが、これはできる限り多くの文字情報を表示したいなど高画素数を求める需要があるからだ。
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