中国が望む手を指すな

安部氏が尖閣諸島周辺への自衛官出動をとまた言っているようだが愚かなことだ。なぜならば、それこそが中国が日本にさせたがっていることだからだ。

慎太郎発言が中国に尖閣諸島周辺での活動を強化する絶好の口実だったように、自衛艦が尖閣諸島周辺で活動し始めればこれは中国が海軍艦艇を出動させる絶好の口実になる。子供じみた発想で相手の望む手を指すのは、囲碁でも将棋でもヘボの証拠だ。それは外交でも戦争でも同じ事。

こんなヘボに国家は任せられない。

今回の選挙は想定外？

解散後に始まった「政治家先生」達の右往左往。まるで巣を壊された蟻が大混乱しているかのように見える。

あれほど声高に解散を要求していたにもかかわらず、この時点での解散は想定していなかった様に感じられる。つまり、誰も本気では解散を求めてはいなかったと言うことなのだろう。

政策なき結集

民主党からの離党者や群小政党が右往左往している。

私には政策無しに当選可能性だけを求めているとしか見えない。前回の総選挙で、多数の候補者が主義主張に関係なく民主党になだれ込んだのと同じ構図だ。

前回との違いは、民主党という大樹が無くなった事だ。よるべき大樹が倒れ、あるのは貧弱な小樹ばかり。その中で、少しでも見栄えの良い看板を求めて走り回る姿は見苦しい。

「国防軍」の方がカッコイイ？

「自衛隊」の名称を「国防軍」にせよとの意見があるが私は同意できない。

「国防軍」派は「自衛隊」より響きが良い、カッコイイという様だが、私はナチスドイツの「国防軍」を連想してしまうからだ。

アニメなどでも、全体主義独裁国家の軍隊に「国防軍」の名称がよく使われるのもナチスドイツからの連想だろう。

立てこもり男が内閣総辞職を要求？

衆議院が解散され国会が開けない今、総辞職の手続きはどんなものがあるのだろうか？

いずれにしろ総選挙後に臨時国会が召集されて次期首班が指名され、新内閣が発足するまでは野田内閣が職務を続けなければならない。これは総辞職しようがしまいが同じ事だし、次国会で新首班が指名されれば自動的に総辞職になる。

立てこもり男はそれを知らず、今の時期には実現不可能で無意味な要求をしていることが分かっていない。

鳩山氏不出馬

鳩山氏がついに総選挙不出馬に追い込まれた。一度不出馬を撤回した前歴があるが、今回は撤回する時間的余裕がないだろう。

秋頃から次の選挙では各党から集中攻撃を受けるので当選は難しいとささやかれてきた事も影響しているだろう。また、鳩山家の民主党と考え、党が鳩山に従うべきと考えてきた鳩山氏には、党の方針に従うとの誓約書を提出するなどとても受け入れられなかっただろう。

それやこれやで、現執行部にとっては、党を私物化しようとして混乱させてきた鳩山・小沢両氏を排除して党を一本化する目標に近づいた。今回の選挙では大幅に議席を減らすことになっても、政策の根幹を共有できる者達だけで党を再建しようと言うつもりだろう。

パレスチナを抹殺せよ；怯えるイスラエル

と言わぬばかりのイスラエル。「アラブの春」で米国の言いなりにならぬイスラム国家が増えてゆくことに対する恐怖感からなのだろうか。

イスラム圏の反米独裁国家を崩壊させようと、米国を中心とするキリスト教国が反政府勢力に武器を供給する。しかし、新政権は嫌米職が強いイスラム強硬派に押され、徐々に反米に傾いてゆく。そして、供給を受けた武器が反イスラエル国家に蓄積されてゆく。これがイスラエルか危機感を強める理由だろう。

それ故、シリアで新政権が成立し、サウジアラビアが反イスラエルに傾く前にパレスチナを抹殺して安全を図る。これがイスラエルの意図するところのように感じる。

いまや世界最大のテロ国家であるイスラエルと米国がどう動くのか？中東全域を巻き込む大戦争になりかねないだけに、関係各国は慎重な行動が求められる。

師走る

衆議院解散で一斉に選挙区へと走り出す「センセイ」方。師走にふさわしいと言えなくもない。

もっとも今回に限っては、当選させてくれそうな党を探して永田町内をあてどなく走り回っているチルドレンもいるようですが。

「十月一日では遅すぎる」

解散宣言が出て慌てふためいている人が多いようだ。解散防止に離党をちらつかせていた人、新党統合の主導権争いをしていた人、解散日が決まってからでは離党も寄せ集め統合も遅すぎる。

昔の有名なＳＦのタイトルをもじれば、「十一月十四日では遅すぎる」と言うことになりそうだ。

パニック広がる

解散表明を受けて、離党をちらつかせて解散に反対していた民主党のチルドレンや、選挙準備が全くできていない群小政党にパニックが広がっているようだ。

挙げ句の果てに鳩山シンパの民主党議員がが維新の会へ移籍するなど、主義主張に関係なく候補をかき集めようとしたり、当選の可能性がある党派へ移ろうとするなど、政治家としての見識を持たないことを暴露する動きも激しくなった。それだけに有権者の見識と鑑別眼が問われるのだが、さて選挙結果はどうなるのだろう。

不意打ちを食らって、議員だけでなくメディアも有権者も右往左往するパニック選挙になるのかもしれない。

政党名などの議員がつけているレッテルに惑わされず、その人物を見極めなければならない。過去に大失敗を繰り返してきた、「～でなければ何でも良い」は今回は許されないのだから。

野田首相の逆襲？

どうやら11/16解散、１２／１６投票が決まったようだ。

解散を嫌って離党だと騒ぐ再選のめどが立たない民主党衆議院議員、定数減を受け入れたくない自民党衆議院議員、第三極の結集だと声高には言うもののまとまれず選挙体制が作れない群小新党、野田氏に自由な政治をさせまいとするこれらすべてに対する逆襲と見えなくもない。

休日投票がクリスマス商戦にどう影響するかは分からないが、安倍氏の１２／２４投票よりも１２／１６の方が押し詰まらない分だけ動員される者達の迷惑も少ないか・・・・・。

暖冬異変

ＮＨＫのニュースで、東北・北海道は初雪が前例がないほど遅い異常気象が続いていると報じていた。

しかし考えてみると、過去にも暖冬異変だと騒がれた事が何度もある。そしてその多くは、太陽黒点周期の極大期からその直後にかけてだ。また、今はまさにその極大期を過ぎつつあるところであるから、現状は過去の例の通りと言っても良いだろう。

ただ、今回は地球温暖化に関連しているとも言われる気象の振れ幅の極端な増大、太陽活動全般の低調化などによって、それ以前の２世紀に比べて太陽活動が活発だった２０世紀とは異なる傾向が現れる可能性もある。安易な予測は禁物だ。

緑の胡蝶蘭

また、胡蝶蘭を買ってしまった。 三宮まで散歩に出かけたついでに、なじみの花屋を覗くと薄緑色の蘭の鉢植えがあった。最初はシップかと思ったのだが、よく見ると胡蝶蘭。小さな株に大輪を一つだけ咲かせた変わった仕立てをしている。株が小さいので、全体のバランスをとったのか、株を弱らせずに大輪を咲かせるためなのかは分からないが、デリケートな色合いが気に入って買ってしまった（側弁が下がり気味で花型は今ひとつだが）。 これから冬場で、水のやり過ぎに気をつけなければならないが、不精が合うのか我が家では胡蝶蘭だけは長生きで花付きも良い。二年後ぐらいには大輪を多数咲かせてくれるものと期待している。

迷惑総選挙？

安倍氏がクリスマス・イブ総選挙と言い出している。

しかしこれは多くの国民にとって迷惑な話だ。年末に向かい、仕事に追い込みをかけねばならない時期に選挙の応援にかり出される者達の立場など全く念頭にない発言だ。国民の迷惑など全く理解できていないと言わざるを得ない。

ここまで押し詰まってしまったからには選挙を後送りすべきだが、年明け選挙では予算編成と成立に支障を来す。だから大連立予算編成選挙準備内閣を作り、予算成立後に解散すべきだ。

さらに言えば、先国会でつまらぬ政局争いなどせずに特別公債と票の格差解消に関する法案を成立させておけば、今国会の冒頭での解散もあり得た。それを考えず、先を見なかった野党の暗愚さも非難されるべきだ。

追記（2012/11/12）；いずれにしろ年内解散が大勢だろうが、次年度の景気対策などを考えると今国会の冒頭がぎりぎりのタイミングだった。党利党略目的で問責決議などで期末解散密約を反故にし、前国会末での解散に持ち込まなかったことは大失策だ。

今からの解散では年度内の予算成立はほぼ不可能。従って、景気への悪影響は避けられない。

当確が出ても投票は続く；奇妙な米国の選挙システム

先日の米国大統領選挙に関して奇妙な話題があった。

というのは、いくつかの州で投票が時間内に完了できず、フロリダ州などでは、他州の開票が進んでオバマ氏の当選が確実になってもまだ投票が続けられていたと言うのだ。投票時間が延びた原因は、「投票者数が地元の選挙管理委員会の予想を上回った」、「投票用装置の不調」、「同時に行われた住民投票の項目が多すぎて記入に時間がかかった」などだそうだが、日本人の感覚から言えば実に奇妙な話だ。どうやら大統領は決まっても、州の住民投票は行わなければならないと言うことらしいが、とうひょうをしようというものには実にしらける。

根底には、米国の独立以来さしたる変更なしに続いている選挙制度があるのだろう。まだ、移動や通信を馬や馬車に頼っていた時代には、各地の投票結果がまとまるまでには何週間もかかったので、投票時間がそれぞれの地元の裁量で変えられても不都合はなかった。だから今でも、地区（恐らく郡や市）の選挙管理組織の判断で変更することが許されるのだろう。また、戸籍制度（注１）が完備して有権者名簿が整備されている日本とは異なり、戸籍制度がない米国では選挙のつど有権者登録をするのだそうだ。これが投票者数の事前見積もりを誤らせ、投票所の数や配置が現実にそぐわなくなる原因になっているようだ。

また州の裁量権が大きいので、州知事が自派に有利になるよう選挙直前にルールを変えてしまうこともしばしばあるらしい。これが、頻繁に米国が他国の選挙に不正があるとクレームをつける背景にあるように思える。

注１；戸籍制度は農地の効率的配分と徴税を目的に中国古代の律令制に始まったもので、中国の政治制度の影響を受けた東アジア諸国に特有のものらしい。

前国会で通しておけば・・・

特別公債法を11/15に衆院で可決することで合意したと言う。

自民党は、公債法等を人質にとって解散に追い込むのだとしてきたが、各方面からの非難を浴びて戦術変更に追い込まれたようだ。どのみち自民党政権になっても同じ内容で成立させなければならない法案だ。結局は成立を遅らせて自分たちが非難されただけになった。

前国会の8月に、問責決議をせずに特別校裁縫案等の残務法案を成立させておけば、今国会の冒頭での解散もあり得たのにと思う。

今の政治屋達にとっては、政治よりも政局、政局よりも票と言うことなのだろうが、政治家としての見識がないにもほどがある。

第三極

第三極結集とメディアは持て囃したいようだが、結集どころか足の引っ張り合い状態のようだ。

元々主義主張が様々なメンバーが、中心人物として注目を浴びたいために言っているだけだからまとまるはずもない。

第三極結集どころか四分五裂のばらばら状態。全く無様だ。

民主党がマニフェストについて謝罪

ＭＳＮ産経によれば、民主党がマニフェストに掲げたが実行できていない政策について謝罪するという（記事；民主党、マニフェスト謝罪　子ども手当や一体改革「見通し甘かった」）。

実行できなかった原因は財源の見通しが甘かったと言うことだが、前回の総選挙前からいったいどうやってこれを実行するのかと疑問を掲げていた者としては、何を今更と言う感がする。

元々、票目当ての非現実的な公約を無節操に詰め込んだのは小沢氏だが、彼が離党したので誤りを認めることが可能になったと言うことかもしれない。しかし、いずれにしても遅すぎる。

実現性を無視した人気取りの公約をはやしたてた、メディアや有権者も反省しなければならないのではあるが。

追記（2012/11/07）；毎日新聞も同じ文書について報じている（記事；民主党:マニフェスト「反省の書」）　

大雪遭難

先年、大雪山系で大量遭難事故を起こした旅行社が、今度は中国で大雪による遭難事故を起こした。どちらも季節外れの強い寒波が原因ではあるが、全く同じパターンで遭難事故を起こしているので共通の根が有りそうだ。

どちらの事故にも共通しているのは、天候急変が遭難の原因だと言うことだが、これは天候リスクに対する評価が甘いと言うことだろう。天気予報で冷え込みが予想されているにもかかわらず、軽装備のまま撤退しなかったとことからそれが見て取れる。

それがガイドの経験不足によるものなのか、会社の指示によるのかはこれまでの報道では分からない。しかし、旅行会社として天候リスクの評価能力が不足していた事は間違いないし、前回の事故の教訓が生かされていなかったと言うことでもある。

経営者が十分な登山経験を持ち合わせていない上に、十分な経験を持つものから助言を受ける体制が無かったのかもしれない。前回の経験からそのような体制を作っていれば、同じパターンの事故が繰り返されることは無かったのではないだろうか？

手順前後

田中真紀子氏がまたやってしまった。

大学設置の手続きが気に入らないから認可しないのだそうだが、これは囲碁や将棋で言う手順前後で大失策と言って良いだろう。混乱を起こさずにシステムを変えたいのであれば、通常はすでに出ている答申を尊重して処理した後、システムを変更するだろう。

それを待てないのが田中氏らしいとも言えるが、これでは「自分の権力を官僚に見せつけたかったからだ」と陰口を言われも致し方ないだろう。官僚を権力で威圧しようとするのは、田中氏だけでなく最近の政治家に多く見られることだが、官僚は日本最大の政策立案やそのための調査組織でもあり、最大のシンクタンクとも言える。それを自分の道具として使いこなせるかどうかが政治家の手腕の見せ所だ。

どんな管理職でも、部下に背を向けられたら思うような仕事はできない。部下をいかにして信服させ（手なづけてと言ってもよいが）、自分の意志に従わせるかが上に立つものの考えるべき事で、それは古代の王者でも現代の組織の統率者でも同じだ。

追記（2012/11/06）；田中氏と文科省の両方から事実上の敗北宣言が出たようだが、あれこれ取り繕ってごまかそうとしている点が見苦しい。素直に自分の誤りを認めないのも今時の政治家や高級官僚らしいと言うべきか・・・・。

追記（2012/11/07）；事務方の官僚達が何とか取り繕おうとしたが、結局は無条件全面降伏に追い込まれてしまった。

彼女に限らないが、与野党を問わず周りが見えない政治家が政界に氾濫している。ど近眼で狭視野では政治家は務まらない。メディアが煽る任期に踊らされて、そんな政治家に選挙で投票する有権者の責任でもあるのだが・・・・・。

盗撮用？；スマホで操作できるデジタルカメラ

スマートホンで遠隔操作できるデジタルカメラが売り出されると言う記事を見た。

遠くからスマートホンでシャッターが切れると言うのだが、盗撮マニアが飛びつきそうな機能だ。当然悪用されることが予想されるが、悪用された場合のメーカーの責任はどうなるのだろうか？

悪用される事を考えずにこのような商品を販売するのだとすれば、間抜けな話だしメーカーの責任は追及されるべきだ。

何が何でも！；原子力規制委員会と関西電力のせめぎ合い

大飯原子力発電所の破砕層が活断層かどうかを巡って、原子力規制委員会と関西電力が暗闘を続けている。

何が何でも原子力発電所を止めたいと、こじつけでも定義を変えてでも活断層だとしようとする原子力規制委員会。最近は「活断層と確認されればとめる」から「少しでも活断層の可能性が有ればとめる」に態度を変えてきているほどだ。それに対し、活断層ではないとしたい関西電力。

この様子を見ていると、明らかに両者とも科学的根拠ではなく政治的意図によって動いている。これではどちらの主張も信用できない。

ハリケーン「サンディ」；暴風被害の日米差

米国東北部では、ハリケーン「サンディ」によって大きな被害が出ていると報じられている。だが報道された被害を見ていると、日本の台風被害とは大きく様相が異なるようだ。

日本での台風被害は大雨による河川氾濫や土砂崩れが大きな比率を占めるが、米国のハリケーン被害では海岸部の高潮による被害が大きいようだ。写真によってはまるで津波の後のような光景もある。これは海岸線の大部分が堤防で守られている日本と、堤防が無い渚近くまで住宅が建ち並んでいる米国との居住環境に対する感覚の違いに原因があるのだろう。

海が荒れて海岸線に高波が押し寄せることが多く高潮も頻繁に発生する日本では、米国のように渚近くに住宅を建てて住むことは特別な地形の場所以外では考えられない。しかし米国では、高波や高潮が襲ってくるような時化が少ないので、堤防のない海岸の渚近くに住むことに危険を感じないのだろうし、広々とした快適な眺めを優先して堤防を作ることは気に染まないのだろう。

また暴風に対する建物の強度基準が日本より弱いのか、コンクリートや煉瓦作りの日本では壊れることが考えられないような建物も被害を受けていいるようだ。最大風速３５ｍ程度とのことだが、これも台風級の暴風が滅多にやってこないためだろう。

日本の大手家電メーカー赤字の原因

パナソニックに続いてシャープの巨額赤字の決算予想が発表されて、株式市場ではパニック売りも出ているようだ。

この巨額赤字の原因は、以前に書いた記事「日本一を目指す日本人、世界一を目指す韓国人」と深く関わっているように思う。

日本企業は、他の国内企業との競争にかまけて世界市場に目を向けないことが多い。経営者は世界に目を向けていると主張するだろうが、その関心の対象は他の国内同業者の世界における売り上げであり、他国企業の状況には関心が薄い傾向がある。つまり、他の日本企業の売り上げを上回っていれば満足してしまうのだ。これが、常に世界全体を見回して活動している韓国や中国の企業の後塵を拝する最大の原因だろう。

また、日本品質に慢心し、高機能・高価格にばかりこだわり、途上国などの消費者の要求に目を向けなかった事も、低機能だが低価格の製品を量産効果によってコストを下げ、世界中に販売する他国企業に敗北した原因の一つだ。

有り体に言えば、日本人の外国に対する無関心と技術に関する慢心が招いた結果だと言える。

バウンティ号の沈没

先日、米国東北部を襲ったハリケーン「Sandy」でバウンティ号が沈没したという（記事「波にのまれる、バウンティ号沈没」、記事「乗組員の救助、バウンティ号沈没」）。

あの反乱で有名な船の名前がなぜ？と思ったが、沈んだのは映画撮影のために作られたレプリカ船だという。暴風の中を航海していた理由は記載されていないが、乗組員１４名が救助されたものの、反乱首謀者の子孫１名が亡くなり船長が行方不明だそうだ。

オリジナルの船と比べると、レプリカ船は遙かに少ない人数で操船できるようになっていたようだが、それだけに暴風の中では船を制御しきれなかったのかもしれない。