沈水型津波避難所

巨大地震による津波被害予測はふくれあがるばかりだ。これにはいくつかの理由があるが、その一つは水害などで控えめな予測の性で被害を受けたという訴訟が起こされていること、そしてもう一つはそれまでより大きな被害予測を出せば注目を集められる、などと言ったことで、これがより大きな被害を予測することに走らせている。 とは言っても、被害予測は過小よりも過大な方がよい。しかしあまりにも大きすぎて、対策に巨額の資金が必要と言うことになれば、これは増税に直結する。そこで資金が少なくてすむ対策が地方自治体の知恵の見せ所となる。 巨大津波に対して巨大堤防で備えると言う方法は、限度があると言うことが今回の津波被害で証明された。従って堤防以外の方法も考えねばならない。その一つは津波をやり過ごすことだろう。そのためには、当然ながら到達予想時間内にたどり着ける避難場所を確保することが必要だ。 しかしながらこれは簡単ではない。近くに十分な高さの丘や山が無い平坦地では避難塔を建設することが提唱されているが、到達予想時間が短い地域では時間内に到達可能な間隔で建設するには多額の費用が必要になる。また、必要な数を林立させれば景観がひどく破壊される。 そこで考えられるのは避難場所を地下にもうけることだ。これを数分以内に避難できるように、たとえば町内会毎などに配置するのだ。到達予想時間によっては各戸に設置するのも良い。そして収容人員に半日程度空気を供給できる循環浄化装置、それに見合った内部電源などを設置する。そして太陽電池や風力発電装置によって、常時内部電源用電池の充電と酸素の貯蔵などを行う。地盤流動化で浮上しない対策も行っておく。

避難壕概念図

このような設備は日本国内だけでも数万セットの需要があるはずだ。だから各ユニットの規格化を行っておけば、製造コストはそれほど高くならないだろう。